生活科学研究科 3ポリシー

ディプロマ・ポリシー

〔人材養成の方針及びディプロマ・ポリシー〕

《博⼠前期課程》

【教育研究上の⽬的】

科学技術の⽬覚ましい発展・⾼度化、急速な情報化を背景に⽣活様式が急速に変化・多様化している。⾷⽣活、居住空間、こころの健康などをめぐる課題はますます増⼤し、社会の成熟化・少⼦⾼齢化の中で多様な⽣活問題への的確な対応が求められている。このような新たな⽣活問題の解明と対応を担う⼈材養成が⽣活科学研究科の教育研究上の⽬的である。

【養成する⼈材像】

⽣活科学研究科が養成する⼈材像とは、⼈の健康や⽣活の質を多⾯的に捉え、健康保持・増進、疾病・介護・虐待予防・快適な居住環境の保持などにより、あらゆる世代の豊かな地域⽣活の促進についての⽅策を考え、また、社会が直⾯する様々な⽣活課題を実践的に解決していく能⼒を有する専⾨職業⼈及び研究者である。
博⼠前期課程では、現代社会の⽣活問題を学際的、複合的に解明し、問題解決能⼒をもった研究者や⾼度専⾨職業⼈を養成する。研究科全体のディプロマ・ポリシーとして、諸課題に対する知識・技術、問題解決能⼒、⾃⽴した研究遂⾏能⼒、学際性、専⾨職としての⾃律性、分野横断的視点、倫理観を重視し、各分野の設定した基準を満たした者に修⼠(学術)の学位を授与する。

【⾷栄養学分野】の⼈材養成の⽅針及びディプロマ・ポリシー

現代社会における科学技術の⽬覚ましい発展・⾼度化、また急速な情報化に伴って、⽣活様式が多様化している。ライフスタイルの急激な変化は、⾷⽣活をとりまく環境を⼤きく変化させ、⼈の健康に関わる問題もこれまで以上に複雑多岐にわたっている。【⾷栄養学分野】においては、このような社会が直⾯する新たな⽣活問題の解明という現代社会の要請に対応する専⾨職業⼈と研究者の育成を⽬指す。
同分野に設置する「⾷栄養学コース」の博⼠前期課程では、⾷、栄養と健康に関わる⽣活上の諸課題を⾃⽴して解決できる⾼度な専⾨知識と研究遂⾏能⼒を有し、⾷・健康科学の様々な分野で活躍できる指導的⼈材を養成する。この⽬標を達成するために、所定の期間在学して所定の単位を修得し、修⼠論⽂の審査及び試験に合格し、以下のような能⼒の基準を満たした学⽣に修⼠(学術)の学位を授与する。

  1. 講義と演習を通じ、情報収集・分析⼒、論理的思考⼒、知識の活⽤能⼒など、⾷・健康科学に関わる⾼度な専⾨知識と研究遂⾏能⼒を修得するための基盤として必要な基礎的な学修能⼒を有すること。
  2. 専⾨領域を横断する学際的学修を通じて、問題を俯瞰する姿勢を⾝につけ、個⼈から地域コミュニティ、更にはグローバルな観点から現代⽣活を捉え、研究テーマの設定から遂⾏、成果還元にいたる研究遂⾏能⼒を有すること。
  3. 専⾨領域の体系的学修を通じて⾷・健康科学に関する⾼度な専⾨知識を修得し、実験、調査・フィールドワーク、論⽂作成を通じて涵養した課題探求⼒、研究プロジェクトの企画・マネジメント能⼒、問題解決⼒、プレゼンテーション⼒やリーダーシップ、国際的コミュニケーション能⼒など、⾷による健康増進に関する総括的な研究を遂⾏する基盤的能⼒を有すること。

【居住環境学分野】の⼈材養成の⽅針及びディプロマ・ポリシー

今⽇の住まいにおける品質や居住性・安全性などの機能は、建築技術の進歩とともに⾶躍的に向上している。しかし、少⼦⾼齢化や⼈⼝減少など私たちをとりまく社会環境は激変するとともに、多くの課題を⽣んでいる。また、個性豊かで独創的な居住スタイルが望まれるなかで、暮らしを⽀える地域やコミュニティの持続性を⾼めるための⽣活環境に対するニーズは、益々、多様化・⾼度化されている。【居住環境学分野】では、このような社会の変化とともに要求される新たなニーズや持続可能な社会の実現のために、⽣活者の視点にたつとともに、地域やコミュニティにおける問題解決能⼒を有する専⾨知識や⾼度な技術を有する⼈材の育成を⽬指す。
同分野に設置する「居住環境学コース」の博⼠前期課程では、住まいから地域・コミュニティに⾄る持続的な社会形成に関わる⽣活環境の諸問題を解決でき、⽣活環境を取り巻く様々な分野で活躍できる⾼度な専⾨知識と実践的な技術あるいは研究能⼒を有する⼈材を育成する。この⽬標を達成するために、所定の期間在学して所定の単位を修得し、修⼠論⽂の審査及び試験に合格し、以下のような能⼒の基準を満たした学⽣に修⼠(学術)の学位を授与する。

  1. 現代社会の居住環境に関する諸課題に対して、⽣活科学に関する知識・技術に基づき、学際的・複合的な問題解決能⼒を有すること。
  2. 実験・調査・フィールドワークなどの⼿法を複合的に⽤いて課題を解決する実践的能⼒を有すること。
  3. ⾼度な専⾨研究や学際的総合研究のために必要な能⼒を修得し、それらを発信するためのプレゼンテーション能⼒、国際的コミュニケーション能⼒を有すること。

上記の基準以外に、博⼠前期課程においては、⽣活科学に基づく学識を備え、専⾨分野における研究能⼒または⾼度な専⾨性を必要とする職業⼈としての能⼒を⾝につけていることが学⽣に求められる。

【総合福祉・臨床⼼理学分野】の⼈材養成の⽅針及びディプロマ・ポリシー

【総合福祉・臨床⼼理学分野】の博⼠前期課程では、領域の研究成果の体系的な学修や⾃ら推進する研究活動等を通して、専⾨分野に関する⾼度の知識・技能並びに当該専⾨分野の基礎的素養を⾝につけ、当該分野の発展に貢献し、他の領域にも応⽤展開できる⼒を持つ⼈材を養成する。なお、国家資格をもつ専⾨職養成の観点から、総合福祉科学コースと臨床⼼理学コースの2つのコースを置き、それぞれの⽅針を定める。

「総合福祉科学コース」では、⽣活全体を視野に⼊れ、関連諸科学の知識と技術を⽤いて援助を⾏う専⾨職、地域社会の資源の開発、調整、分配を⾏う⾏政の福祉関連部⾨スペシャリスト、先駆的な社会福祉事業を開発・展開する社会的企業に携わる⼈材を養成する。この⽬標を達成するために、所定の期間在学して所定の単位を修得し、修⼠論⽂の審査及び試験に合格し、以下のような能⼒の基準を満たした学⽣に修⼠(学術)の学位を授与する。

  1. 社会福祉分野に関する⾼度の知識を修得し、関連諸科学の知識を活⽤し、個⼈と社会の関係、⽣活主体ならびに社会構造について⾼度で複雑な分析を⾏うことができる。福祉⾏政の前提となる社会的なニーズの抽出や分析の能⼒をもつことが求められる。
  2. 社会福祉分野における技能並びに基礎的素養を修得し、社会福祉分野の専⾨職の機能について理解し、対⼈援助の場⾯で求められる相談援助の技能を活⽤することができる。社会福祉の現場実践において専⾨職に求められる⾼度なスキルを⾝につける。
  3. 福祉実践の経験を基盤に、理論的・政策的分野を含めた社会福祉学の体系的な理解を深め、それを更なる実践や政策⽴案につなげることができる。対⼈援助の専⾨職と福祉⾏政との連携を進めるために必要な能⼒を⾝につける。
  4. 他の専⾨職と協働して、福祉課題の解決に取り組むことができる。医療、介護、住まいなど地域において他の専⾨職との連携を進め、地域の福祉の向上に貢献できる。
  5. 他の領域にも応⽤展開できる⼒を修得し、関連諸科学との学際的なアプローチや国際的なアプローチによって研究や実践を発展させ、社会全体の福祉の向上に貢献することができる。

「臨床⼼理学コース」では、臨床⼼理学分野における⾼度な専⾨知識、臨床⼼理分野における技能並びに基礎的な素養、臨床⼼理学分野の発展に貢献し、他の領域にも応⽤展開できる能⼒など、⼈間の⼼理・⾝体・⽣活に関する幅広い知識や技術をもつ専⾨職を養成する。この⽬標を達成するために、所定の期間在学して所定の単位を修得し、修⼠論⽂の審査及び試験に合格し、以下のような能⼒の基準を満たした学⽣に修⼠(学術)の学位を授与する。

  1. 臨床⼼理学における基礎知識、幅広い専⾨知識の修得、臨床⼼理学的課題の分析等の研究活動を通して、⼼理臨床実践の計画・実践・評価・改善を⾏うことができる。
  2. 臨床⼼理学分野の専⾨職に求められる⾼度な専⾨性を⾝につけ、継続的に研鑽を⾏っていく姿勢、⾼度な専⾨業務に従事するための技能を⾝につける。
  3. 臨床⼼理学分野の専⾨職として、医療・教育・司法・福祉・産業などの領域において、他の専⾨職と連携し、⼼理臨床学のエッセンスを⼗全に⽣かし、新たな連携や社会貢献を創出していくことができる発想⼒を⾝につける。

《博⼠後期課程》

【教育研究上の⽬的】

科学技術の⽬覚ましい発展・⾼度化、急速な情報化を背景に⽣活様式が急速に変化・多様化している。⾷⽣活、居住空間、こころの健康などをめぐる課題はますます増⼤し、社会の成熟化・少⼦⾼齢化の中で多様な⽣活問題への的確な対応が求められている。このような新たな⽣活問題の解明と対応を担う⼈材養成が⽣活科学研究科の教育研究上の⽬的である。

【養成する⼈材像】

⽣活科学研究科が養成する⼈材像とは、⼈の健康や⽣活の質を多⾯的に捉え、健康保持・増進、疾病・介護・虐待予防・快適な居住環境の保持などにより、あらゆる世代の豊かな地域⽣活の促進についての⽅策を考え、また、社会が直⾯する様々な⽣活課題を実践的に解決していく能⼒を有する研究者及び⾼度専⾨職業⼈である。博⼠後期課程では、⾃⽴して研究活動を⾏うことができる能⼒を⾝につけ、理論と実践の両⾯から⽣活科学研究の最先端を担う研究者及び⾼度専⾨職業⼈を養成する。

【⾷栄養学分野】の⼈材養成の⽅針及びディプロマ・ポリシー

現代社会における科学技術の⽬覚ましい発展・⾼度化、また急速な情報化に伴って、⽣活様式が多様化している。ライフスタイルの急激な変化は、⾷⽣活をとりまく環境を⼤きく変化させ、⼈の健康に関わる問題もこれまで以上に複雑多岐にわたっている。「⾷栄養学コース」においては、このような社会が直⾯する新たな⽣活問題の解明という現代社会の要請に対応する専⾨職業⼈と研究者の育成を⽬指す。特に博⼠後期課程においては、⾷栄養学研究の最先端を担う研究者を養成する。
「⾷栄養学コース」の博⼠後期課程では、以下の能⼒を⾝につけるとともに、研究者として⾃⽴して研究活動を⾏うことができる能⼒を⾝につけていることが、課程修了の基準となる。この⽬標を達成するために、所定の期間在学して所定の単位を修得し、博⼠論⽂の審査及び試験に合格し、以下のような能⼒の基準を満たした学⽣に博⼠(学術)の学位を授与する。

  1. 講義と演習を通じ、情報収集・分析⼒、論理的思考⼒、知識の活⽤能⼒など、⾷・健康科学に関わる⾼度な専⾨知識と研究遂⾏能⼒を修得するための基盤として必要な基礎的な学修能⼒を有すること。
  2. 専⾨領域を横断する学際的学修を通じて、問題を俯瞰する姿勢を⾝につけ、個⼈から地域コミュニティ、更にはグローバルな観点から現代⽣活を捉え、社会が直⾯する様々な⽣活課題について、研究テーマの設定から遂⾏、成果還元にいたる⾃⽴した研究遂⾏能⼒を有すること。
  3. 専⾨領域の体系的学修を通じて⾷栄養学に関する⾼度な専⾨知識を修得し、実験、調査・フィールドワーク、論⽂作成を通じて涵養した課題探求⼒、研究プロジェクトの企画・マネジメント能⼒、問題解決⼒、及びそれらを発信するプレゼンテーション⼒、国際的コミュニケーション能⼒など、社会が直⾯する様々な⽣活課題を実践的に解決していく能⼒、⾷による健康増進に関する総括的な研究を遂⾏する基盤的能⼒を有すること。

【居住環境学分野】の⼈材養成の⽅針及びディプロマ・ポリシー

今⽇の住まいにおける品質や居住性・安全性などの機能は、建築技術の進歩とともに⾶躍的に向上している。しかし、少⼦⾼齢化や⼈⼝減少など私たちをとりまく社会環境は激変するとともに、多くの課題を⽣んでいる。また、個性豊かで独創的な居住スタイルが望まれるなかで、暮らしを⽀える地域やコミュニティの持続性を⾼めるための⽣活環境に対するニーズは、益々、多様化・⾼度化されている。【居住環境学分野】では、このような社会の変化とともに要求される新たなニーズや持続可能な社会の実現のために、⽣活者の視点にたつとともに、社会に発信できるプレゼンテーション能⼒、国際的コミュニケーション能⼒を有し、地域やコミュニティにおける問題解決能⼒を有する専⾨知識や⾼度な技術、実践的能⼒を有する⼈材の育成を⽬指す。
同分野に設置する「居住環境学コース」の博⼠後期課程では、⾼度な専⾨研究や学際的総合研究のための能⼒を有し、研究者として⾃⽴して研究活動を⾏う能⼒と学識を有する者を養成する。この⽬標を達成するために、所定の期間在学して所定の単位を修得し、博⼠論⽂の審査及び試験に合格し、以下のような能⼒の基準を満たした学⽣に博⼠(学術)の学位を授与する。

  1. 現代社会の居住環境に関する諸課題に対して、⽣活科学に関する知識・技術に基づき、学際的・複合的な⾼度な問題解決能⼒を有すること。
  2. 実験・調査・フィールドワークなどの⼿法を複合的に⽤いて課題を解決する⾼度な実践的能⼒を有すること。
  3. ⾼度な専⾨研究や学際的総合研究のために必要な能⼒を修得し、それらを発信するための⾼度なプレゼンテーション能⼒、国際的コミュニケーション能⼒を有すること。

【総合福祉・臨床⼼理学分野】の⼈材養成の⽅針及びディプロマ・ポリシー

国内外の第⼀線で活躍できる社会福祉関連分野の研究者及び⾼度専⾨職業⼈を養成する。博⼠後期課程では、所定の期間在学し、論⽂審査⼜は特定の課題についての研究の成果の審査、及び最終試験に合格し、以下のような能⼒の基準を満たした学⽣に学位を授与する。博⼠後期課程においては、⾼度な専⾨研究や学際的総合研究のための能⼒と教育者としての適切な指導⼒を有し、研究者として⾃⽴して研究活動を⾏うことができるような専⾨的能⼒と学識を⾝につけていることが学⽣に求められる。

「総合福祉科学コース」

博⼠後期課程では、国内外の第⼀線で活躍できる社会福祉関連分野の研究者を養成する。新しい研究領域の開拓に取り組むなど世界に通⽤する⾃⽴した研究者や⾼度な知識・技術及び研究能⼒を有する専⾨職となるために必要な能⼒とその基盤となる学識を⾝につけているどうかが、課程修了の要件となる。この⽬標を達成するために、所定の期間在学して所定の単位を修得し、博⼠論⽂の審査及び試験に合格し、以下のような能⼒の基準を満たした学⽣に博⼠(学術)の学位を授与する。

  1. ⾃⽴した研究者として、新規性や開拓性を有している研究に⾃らの⼒で取り組み、その成果を国内外で発表することができる。
  2. ⾼度な知識・技術を活⽤し、実践現場の課題を研究課題としてとらえ、研究の企画、実施、評価、発表までのプロセスについて⾃らの⼒で管理・運営できる。

「臨床⼼理学コース」

博⼠後期課程では、⾃⽴的に研究活動を⾏い、⾼度な専⾨業務に従事するために必要となる感性と知性を⾝につけ、⾼度な研究や実践に携わることのできる学識をもつ研究者及び⾼度専⾨職業⼈を養成する。以下の能⼒を⾝につけていることが、課程修了の基準となる。この⽬標を達成するために、所定の期間在学して所定の単位を修得し、博⼠論⽂の審査及び試験に合格し、以下のような能⼒の基準を満たした学⽣に博⼠(学術)の学位を授与する。

  1. 専⾨分野において、⾼度専⾨職として第⼀線で活躍し、社会的に意義のある提⾔ができる⾼度な知識・技術・実践⼒を有し、研究を内外に発表できる。
  2. グローバルからミクロまで多様な視点を有し、臨床⼼理学的な知識及び職業的な倫理観を有した研究・実践者として社会に貢献ができる。

カリキュラム・ポリシー

〔教育課程の編成⽅針(カリキュラム・ポリシー)〕

生活科学研究科の教育課程は、現代社会における生活全体をとらえるための視点を修得するための共通教育と「食栄養学分野」「居住環境学分野」「総合福祉・臨床心理学分野」の3つの分野における高度な専門教育とを組み合わせて編成されている。

《博⼠前期課程》

【⽣活科学専攻共通科⽬】

現代社会の生活問題は、1つの専門分野、あるいは特定分野の専門職では対応できなくなっている。例えば、認知症高齢者に対するケアについては、医療の問題だけでなく、食事内容や食生活の問題、居住空間の認識の問題、心理的な問題、社会制度の問題、ケア提供者の関わり方やケア提供体制上の問題等、日常生活上の複合的な課題から生じる問題であるため、適切な対応が難しくなることが多い。そのため、認知症ケアに関連する諸問題の解明及び解決のためには、【食栄養学分野】【居住環境学分野】【総合福祉・臨床心理学分野】の3つの専門分野を踏まえて、生活全体の構造的理解と学際的、総合的な研究視点を持つことが極めて重要である。そうした視点を豊富にすることを目指して、「生活科学論ゼミナール」を全コース共通科目とし、カリキュラムの冒頭に配置する。
「生活科学論ゼミナール」担当の教員は、研究面では、生活科学に関する学際的なテーマを扱う研究プロジェクトの企画・促進的役割を担う。これらを通じて、学際的、総合的なアプローチが求められている現代的生活科学の課題への取り組みが可能となり、学際的な研究の活性化につながり、社会的な要請にも対応していくことができる。さらに、生活科学に関する先端的、学際的、総合的な教育研究活動を総括して生活科学の学問体系と方法の新たな発展を目指す。
次に、生活科学専攻共通科目として「前期特別研究」を置く。修士学位論文の研究課題遂行のための理論、研究実験法、調査方法、解析法などの研究方法や分析方法についての体系的な知識・技術の修得を目的とする演習科目である。院生それぞれに対し、研究課題の設定、研究計画の立案を指導し、関連専門書及び先行研究論文の検索・講読を徹底し、実験や調査を実施し、得られたデ−タの解析や研究の展開に助言を与え、修士論文の完成に導くものである。
また、研究者・技術者・専門職としての倫理観及び社会的責任感を醸成するため「研究公正A」を必修科目として置く。「科学英語」など研究科全体で専門的な英語教育を行い、国際的に活躍できる職業人・高度専門職・研究者等の人材養成のためのカリキュラムを編成する。

【⾷栄養学分野】

【食栄養学分野】では、ディプロマ・ポリシーで示した高度な専門知識と研究遂行能力を修得するため、以下のような「食栄養学コース」のカリキュラムを編成する。

  1. 専門基礎領域では、食栄養学の基盤となる人体の構造と機能を中心とした生命科学の知見を分子レベルから生体レベルまで学び、臨床現場において適用できる様々な病態発症に関する高度な専門知識を提供する。また、それらの治療や改善に資する食品の開発やその安全性保障に関する高度な専門知識を提供する。
     これらを通じて専門領域の体系的学修を通じて食・健康科学に関する高度な専門知識を修得し、実験、 調査・フィールドワーク、論文作成を通じて涵養した課題探求力、研究プロジェクトの 企画・マネジメント能力、問題解決力、及びそれらを発信するプレゼンテーション力、 国際的コミュニケーション能力など、食による健康増進に関する総括的な研究を遂行する基盤的能力を教授する。
  2. 研究者として必要とされる実験・論文作成等の研究手法を身につけるため、各自の研究分野に沿った先行研究をもとに基礎理論及び分析技法を修得し、課題に取り組む中で、 研究テーマの設定から研究計画の立案と研究実現までのプロセスを学修する。
     これらを通じて情報収集・分析力、論理的思考力、知識の活用能力など、食・健康科学に関わる高度な専門知識と研究遂行能力を修得するための基盤として必要な基礎的な学修能力を身につける。
  3. 学外から著名な講師を招いて多彩な授業、実習を展開する。また、幼少年期から老齢期までの食生活を指導できる人材の育成として、栄養教諭及び家庭科教諭専修免許の取得が可能な専門教育科目を設置する。
     これらを通じて、ディプロマ・ポリシーで示した専門領域を横断する学際的学修を通じて、問題を俯瞰する姿勢を身につけ、個人から地域コミュニティ、更にはグローバルな観点から現代生活を捉え、研究テーマの設定から遂行、成果還元にいたる研究遂行能力を身につける。
  4. 専門領域を横断した新たな生活問題について先端的、学際的、総合的な学修・研究を通じて、新たな視点を見出し生活科学の価値を創造する人材の育成として、生活科学論ゼ ミナールを実施する。Quality of Life の高いコミュニティを実現するキーパーソンを育成するため、 地域貢献活動を積極的に展開し、現代生活のあるべき姿を自ら考える機会を提供する。

【居住環境学分野】

【居住環境学分野】では、人間の生活とフィジカルな環境との相互関係における諸問題を「居住」を軸に捉えて、快適で安心な居住環境の創造と提供が可能で、実践的能力と国際的な発信力を備えた人材を養うために、住生活学、居住空間情報学、居住空間構造学、居住空間計画学、居住空間設計学、居住環境工学、居住安全人間工学、住居設計学の8つの教育研究分野を柱とする「居住環境学コース」のカリキュラムを、それぞれ関係性を有して有機的に構築する。博士前期課程にあっては、現代社会における居住環境課題に総合的かつ戦略的に対応できる高度な専門知識と居住環境学関連分野で活躍できる技能を養成する。
「居住環境学コース」では、主体的な学びを実践できるように、講義科目ならびに演習科目において各分野は具体的に以下のような内容を教授する。

  1. 住生活学及び居住空間情報学では、人文社会科学的アプローチから居住空間の諸形態の歴史的変遷や現代社会における住生活の諸問題を考察するとともに、それが居住環境に及ぼす影響や役割など、【居住環境学分野】の根幹をなす基礎知識とそれに必要な研究方法論を教授する。
  2. 居住環境工学及び居住空間構造学では、自然科学的なアプローチから地球環境問題への技術的対策を考察し、その解決に必要な環境負荷や維持保全などに関する工学的な知識とそれに必要な技術論を教授する。
  3. 居住空間計画学、居住空間設計学及び住居設計学では、建築計画的なアプローチから住宅デザイン・まちづくり・高齢者や障害者の福祉施設設計などの計画理論を考察し、実践的な建築デザイン技術を教授する。
  4. 居住安全人間工学では、人間工学的なアプローチから居住環境における心身能力や機能性を考察し、ユニバーサルデザインや防災安全対策などに関する基礎的知識や応用技術を教授する。

前期特別研究において、これらの8つの教育研究分野の知識・技術を統合し、学際的総合研究のために必要な能力、プレゼンテーション能力を修得させる。これにより、住まいから地域・コミュニティに至る持続的な社会形成に関わる生活環境の諸問題を解決でき、生活環境を取り巻く様々な分野で活躍できる高度な専門知識と実践的な技術あるいは研究能力を有する人材を育成する。

【総合福祉・臨床⼼理学分野】

【総合福祉・臨床心理学分野】では、2つのコースでそれぞれカリキュラム・ポリシーを設定する。

「総合福祉科学コース」では、ディプロマ・ポリシーに掲げる学修成果の達成のために、総合福祉科学分野に関する科目、大学院共通科目などからなる教育プログラムを体系的に編成するとともに、講義、演習、実習等の多様な形態による授業を開講し、生活科学研究科の教育と研究の理念や目的に沿った研究指導を行う。特に、下記の目標を達成するようカリキュラムを編成する。

  1. 社会福祉の各領域における高度で専門的な知識と方法を学ぶために、社会福祉学、福祉政策学、社会開発学、精神保健福祉学、地域福祉学、家族社会学、ソーシャルケア、ソーシャルワークなどに関する講義科目(特論)を設置する。人間の心身に関する専門知識、家族や社会の構造や生活課題に関する専門知識、人間と社会との関係に関する専門知識を幅広く修得する。これらを通じて、ディプロマ・ポリシーで示した社会福祉分野に関する高度の知識、関連諸科学の知識、個人と社会の関係、生活主体ならびに社会構造についての知識をもち、社会福祉分野における技能並びに基礎的素養、社会福祉分野の専門職の機能について理解し、対人援助の場面で求められる相談援助の技能を活用する能力を修得させる。
  2. 「福祉科学特論」及び各講義科目において個人の福祉ニーズや社会構造の分析を行うための研究方法の理論と技能を修得する。これによりディプロマ・ポリシーで示した高度で複雑な分析を行う技能を修得させるとともに福祉実践の経験を基盤に、理論的・政策的分野を含めた社会福祉学の体系的な理解を深め、実践や政策立案できる能力を修得させる。
  3. 「科学英語」及び「国際比較研究」などの科目を配置し、国際的な視点で研究する姿勢を修得する。

本コースの博士前期課程では、修得した知識や技術を統合し、現代の福祉課題に接近し、その解決のための実践的・学術的能力を育成するため、「前期特別研究」及び修士論文を重視する。「前期特別研究」では、修士論文の研究課題を遂行するために必要な基礎理論、調査などの研究方法及び分析方法に関する基本的な知識と技術の修得のため、個々の学生の研究課題に対応した研究分野の関連専門書や先行研究などの文献資料の収集や講読を通じて、すでに解明された部分と未解明の部分を把握し、研究課題をより明確する。次に、個別の研究課題に即し、内外の文献を渉猟するとともに、研究遂行のための調査研究を行う。これらの文献研究及び調査の解析と考察、修士論文の構成と論述の方法に関して個々具体的に指導を行う。これによりディプロマ・ポリシーで示した社会福祉分野の発展に貢献し、他の領域にも応用展開できる力の修得・関連諸科学との学際的なアプローチによって社会全体の福祉の向上に貢献する能力、他の専門職と協働して、福祉課題の解決に取り組む能力を修得する。
 
「臨床心理学コース」では、ディプロマ・ポリシーに挙げている学修成果の達成のため、文理融合の学際的な人間理解を目的とした臨床心理学に関する専門科目、基礎選択科目によるカリキュラムを提供する。なお、国家資格である公認心理師の受験資格取得のために大学院で修めるべき科目の必要単位数を修得できるようカリキュラムは編成されている。
カリキュラム構成は、臨床心理学の理論、臨床心理実践の実践に関する講義科目を置き、心理実践実習を必修とし、保健医療・福祉・教育、司法・犯罪、産業・労働などの広範な専門分野からなる選択科目を配置する。これらを通じて、臨床心理学における基礎知識や臨床心理学的課題の分析方法など心理臨床実践の計画・実践・評価・改善を行うために必要な能力を身につける。また、実習を通じて高度な専門性を身につけ、継続的な研鑽を行っていく姿勢、高度な専門業務に従事するための技能を身につける。実習は、ディプロマ・ポリシーで示した医療・教育・司法・福祉・産業など多領域において他の専門職と連携し、心理臨床学の専門職として社会貢献を創出していくことができる発想力を身につけるための場となる。 
本コースの博士前期課程では、修得した知識や技術を統合し、人が抱える臨床心理的課題に接近し、その解決のための実践的・学術的能力を育成するため、「前期特別研究」及び修士論文を重視する。「前期特別研究」は、個々の院生が希望する研究領域ごとに各指導者と連携をはかり、修士論文作成の基礎と実践をステップアップして行っていく。各自の研究分野に沿って先行研究をもとに基礎理論及び分析技法を修得し、関連文献の購読を通して研究課題を明確化するとともに、パイロットスタディを行い、調査法及び分析法の精緻化をはかる。次に本調査を実施し、その分析結果に関して総合的考察を指導する。これらを通じて、各研究分野に応じた研究デザインを立案する力と研究手法を修得し、修士論文として研究成果を導き出すことができる研究実践力を獲得させる。

学修成果の評価
博士前期課程の科目においては、専門知識を問う一般的な試験に加え、問題意識、論理的な展開を測る論述試験、レポートによって、学修成果を評価する。評価方法については、授業内容の詳細とあわせてシラバスにおいて科目ごとに明示する。
また、生活科学研究科博士前期課程における学修成果を適切に把握するため、「⼤阪公⽴⼤学における教育の内部質保証に関する⽅針」に従って、アセスメントポリシーとアセスメントリストを定め、複数の評価指標・⽅法を⽤いて定期的に本研究科の教育カリキュラムを評価する。各科⽬の学修成果は、科⽬の到達⽬標の達成状況を基準にした成績評価ガイドラインを定め、それに則した成績評価によって評価し、科⽬の到達⽬標および評価⽅法・評価基準はシラバスに明示する。学位論⽂は学位審査基準にしたがって審査する。

《博⼠後期課程》

【⽣活科学研究科】

ディプロマ・ポリシーで⽰した、博⼠後期課程では、⾃⽴して研究活動を⾏うことができる能⼒を⾝につけ、理論と実践の両⾯から⽣活科学研究の最先端を担う研究者及び⾼度専⾨職業⼈を養成する。⾃⽴した研究者として⼤学等の研究教育機関で活躍できる研究能⼒を養成するために、以下のようなカリキュラムを編成する。

【食栄養学分野】【居住環境学分野】【総合福祉・心理臨床学分野】

  1. 研究者としての倫理観及び社会的責任感を醸成するため「研究公正B」を必修科目として置く。
  2. 研究者として必要とされる実験・調査・論文作成等の研究手法を身につけ、研究分野に関する基礎理論及び分析技法を修得し、基礎研究から臨床・実践現場に内在する学術的課題を見出し、課題に取り組む中で、自らの研究テーマの設定、研究計画の立案と研究実現までのプロセスを一体的に学修するための科目として「後期特別研究」を必修科目として置く。
  3. 在学中に第1著者として学術雑誌掲載水準の論文(副論文)を執筆し、投稿、審査、受理される過程を経験し、その副論文などを基に学位論文を執筆・完成させる。

学修成果の評価

博士後期課程の科目においては、研究課題への取り組み状況、研究結果に関するプレゼンテーション内容、教員や他の大学院生とのディスカッション能力等について、総合的に評価する。評価方法については、授業内容の詳細とあわせてシラバスにおいて明示する。また、研究者として自立して研究活動を行うことができる能力の修得について学位論文完成までのプロセス全体を評価し、博士論文自体の評価と合わせて学位の授与を決定する。評価方法については、「手引き」を作成し、3年間の研究スケジュールのモデルや審査基準等と合わせて入学時に明示する。
また、生活科学研究科博士後期課程における学修成果を適切に把握するため、「⼤阪公⽴⼤学における教育の内部質保証に関する⽅針」に従って、アセスメントポリシーとアセスメントリストを定め、複数の評価指標・⽅法を⽤いて定期的に本研究科の教育カリキュラムを評価する。各科⽬の学修成果は、科⽬の到達⽬標の達成状況を基準にした成績評価ガイドラインを定め、それに則した成績評価によって評価し、科⽬の到達⽬標および評価⽅法・評価基準はシラバスに明示する。学位論⽂は学位審査基準にしたがって審査する。

アドミッション・ポリシー

〔アドミッション・ポリシー〕

科学技術の⽬覚ましい発展・⾼度化、急速な情報化を背景に⽣活様式が急速に変化・多様化している。⾷⽣活、居住空間、こころの健康などをめぐる課題はますます増⼤し、社会の成熟化・少⼦⾼齢化の中で多様な⽣活問題への的確な対応が求められている。このような新たな⽣活問題の解明と対応を担う⼈材養成が⽣活科学研究科の教育研究上の⽬的である。
⽣活科学研究科が養成する⼈材像とは、⼈の健康や⽣活の質を多⾯的に捉え、健康保持・増進、疾病・介護・虐待予防・快適な居住環境の保持などにより、あらゆる世代の豊かな地域⽣活の促進についての⽅策を考え、また、社会が直⾯する様々な⽣活課題を実践的に解決していく能⼒を有する専⾨職業⼈及び研究者であることから、博⼠前期課程、博⼠後期課程において以下の学⽣を求める。

《博⼠前期課程》

⽣活科学研究科が養成する⼈材像とは、⼈の健康や⽣活の質を多⾯的に捉え、健康保持・増進、疾病・介護・虐待予防・快適な居住環境の保持などにより、あらゆる世代の豊かな地域⽣活の促進についての⽅策を考え、また、社会が直⾯する様々な⽣活課題を実践的に解決していく能⼒を有する専⾨職業⼈及び研究者である。
博⼠前期課程では、現代社会の⽣活問題を学際的、複合的に解明し、問題解決能⼒をもった研究者や⾼度専⾨職業⼈を養成する。
したがって、⽣活科学研究科では、次のような学⽣を求めている。

  1. 本研究科の学問分野における専⾨家として、研究を継続する意志を有する
  2. 学問分野の研究成果を体系的に学修し、論理的な思考を⾏うことができる
  3. 研究を遂⾏して⾃らの経歴を形成するとともに、学問の発展や社会に貢献することができる

《博⼠後期課程》

⽣活科学研究科が養成する⼈材像とは、⼈の健康や⽣活の質を多⾯的に捉え、健康保持・増進、疾病・介護・虐待予防・快適な居住環境の保持などにより、あらゆる世代の豊かな地域⽣活の促進についての⽅策を考え、また、社会が直⾯する様々な⽣活課題を実践的に解決していく能⼒を有する研究者及び⾼度専⾨職業⼈である。博⼠後期課程では、⾃⽴して研究活動を⾏うことができる能⼒を⾝につけ、理論と実践の両⾯から⽣活科学研究の最先端を担う研究者及び⾼度専⾨職業⼈を養成する。
したがって、⽣活科学研究科では、次のような学⽣を求めている。

  1. 本研究科の学問分野における専⾨家として、研究を継続する意志を有する
  2. ⾼度な知識・技術を修得しており、研究を学際領域に展開することができる
  3. 研究を遂⾏して⾃らの研究業績を形成するとともに、新たな研究領域を開拓し、学問の発展や社会に貢献することができる