法医学

基本情報

都市医学講座 法医学

代表者 石川 隆紀教授

沿 革

法医学講座は、昭和32年(1957)病理学の馬場教授が兼担、発足し、同年5月1日に専任教員として助川義寛助教授が大阪大学から着任。大阪大学大村得三教授が兼任講師となる。昭和33年(1958)大阪大学を定年退官となった大村教授を専任の初代主任教授として迎えた。昭和36年(1961)4月より、助川助教授が第二代主任教授に就任、平成2年(1990)3月定年退職。同年10月金沢大学前田均助教授が第三代主任教授に就任。大阪公立大学は大学院改革の一環として、2000年4月に大学院が再編された。法医学講座は敢えて名称変更をせず、都市医学大講座に属することになった。前田均教授は、平成27年(2015)3月定年退職。同年4月鳥取大学から石川隆紀教授が第四代主任教授に就任した。

講座領域の特徴と研究

これまでの歴史の中で、当教室は、急死の死因・病態分析のための病態生理生化学的研究、外傷性ストレス強度の客観的評価のための法医神経病理・神経精神医学的研究、乳幼児突然死症候群の診断基準の作成、交通災害や医療事故などに関する法医賠償医学的研究などを行ってきた。
現在は、「ストレスによる中枢神経系・内分泌系器官の形態学的および分子生物学的研究」と題し、様々なストレスによる死へのプロセスを解明すべく、剖検例における種々の病態に対するホルモン動態、 また各種器官培養細胞を用いた薬剤感受性やマウスを用いたストレス環境下における影響などに関する研究を行っている。また、これまでの当教室の研究理念を引き継ぎ、「エビデンスに基づく客観的な法医病理診断のための傷病発生あるいは発症時の急性反応」の目安となる生理生化学検査や死後画像検査などを法医実務のルーチンワークとして、現在においても応用している。

法医業務

昭和34年(1959)開始以来令和3年(2021)12月末までの鑑定総数8,289件。
その他刑事裁判および民事裁判に関し、全国各地の裁判所、検察および弁護士などからの鑑定を数多く手がけてきている。

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場所
学舎 13階
連絡先
TEL:06-6645-3767 MAIL:gr-med-legalmed@omu.ac.jp

 

教育方針

学部教育

現在、教育の場としての大学の本来の役割が、根本的に変わろうとしているなかで、「整理力・対応力・発信力」を主軸として、「学生に真に学ぶことの重要性を自覚させるための教育」を目標として掲げています。具体的には、症例検討を通じて臨床医が診療のなかで法医学的課題を認識しながら問題解決に至るプロセスを支援するために必要な実践的法医学的知識と問題点を自ら考え課題を提示できる整理力、病態・鑑別診断さらには先端治療に対応できる対応力、そして医学教育においてもグローバリゼーションが進むなかで、国際基準に則ったエビデンスに基づく議論を進めることができる発信力に関する教育を低学年から高学年にかけて反復的・発展的に身につけていけるような教育体制を行うように努めています。多人数講義型授業で学んだ知識をさらに発展させるため、少人数制課題探求型講義を行い、具体的な症例を提示するなどの動的プレゼンテーションを用いた臨床におけるCPC形式のケーススタディを行っています。

 

臨床教育(研修医の育成)

国際基準に則ったエビデンスに基づく診断力を身につけた臨床医の育成には、診療に必要な基本的技術と知識力の関係を縦軸と横軸の正の相関関係で習得していく必要があります。さらに、法的・倫理的な側面を含めた社会的コミュニケ―ション力も身に着けなければ、全人的医療を提供できる良医とはいえません。法医学の視点から見ると、初期臨床研修のなかでは、診療のなかで受療者の傷病に関わる固有の法的問題の感知と医療が受療者に及ぼす危険の回避を実践できる能力を養えるように支援し、臨床医が活躍しやすい場を作ることが重要な役割であり、法医実務を臨床医学へフィードバックできる体制づくりが、卒後教育の基盤であると考えます。法医学が果たす役割は、社会的センスを養う場を提供することにあり、法医実務の社会的意義が再認識されるよう臨床研修システムを充実させるために、様々な傷病に関する知識を学ぶ過程で、臨床医学的知識や臨床技能の向上とともに、法の精神の理解を法医・社会医学的視点をもって学ぶことが大切と思われます。

研究指導

当教室の研究は、法医診断への客観的評価のために、各検討課題について小チーム化かつ多様性をもって、コミュニケーションプロセスを構築し検討を行うようにしています。また、ドイツ、中国、アメリカ、ポーランド、エジプト、スリランカなどの国外の他施設との共同研究にも積極的に取り組み、研究課題に対する検討を重ね一定の成果をあげております。
私共が行っているこのような実務に直結した研究は、グローバルには主流であり、社会貢献という意味でもしかるべき意義があると考えています。今後はその学術的・実務的価値をより高めるために、研究から得られた成果を臨床医学や社会に還元することが重要な課題と位置づけ、学会発表や論文執筆指導などを行っています。

研究について

当教室における研究は、より実務に則した客観性のある精度の高い死因・障害診断技術の確立や、検死・剖検所見の評価や説明のために資するデータの収集と分析を行うことが最も重要であると考えます。これまでに、当教室は、「中枢神経系・内分泌系器官の形態学的および分子生物学的研究-ストレス診断の客観的評価に関する包括的検討-」、「エビデンスに基づく客観的な法医病理診断のための生理生化学検査」の2つを主要研究テーマとして掲げ、法医学全般に亘る実務主体の研究を行ってきています。

教室を代表する業績

  1. Control nervese system stimulants limit Caffeine trasport at the blood-cerebrospinal fluid barrier, Int J Mol Sci 2022.
  2. Evaluation of the relationships between intestinal regional lymph modes and immune responses in viral infection in children. Int J Mol Sci 2021
  3. Thyroid-related hormones as potential markers of hypoxia/ischemia. Hum Cell 2020.
  4. Cortisol levels after cold exposure are independent of adrenocorti cotropic hommone Stimulation. Plos One 2020.
  5. Morphological and biochemical changes in the pancreas associated with acute systemic hypoxia. Hum Cell 2021.
  6. The Relationship Between Wischnewski Spots and Stress Hormones During Hypothermia. Forensic science Foundation, Inc. (FSF) Student Scholarship Award Competition; American Academy of Forensic Science 72nd Annual Scientific Meeting (2019).

 

主な研究内容

現在の主な研究テーマ

法医解剖データの多角的統計分析

法医解剖は外因死や突然死のように広く社会・法的問題を孕む“異状死”について死亡の原因と経過、関与した基礎疾患や合併症などを明らかにするために行われることから、多くの症例では病歴や死亡状況に関する情報に乏しく、その情報の有無に関わらず客観的根拠に基づく評価が求められる。従来は形態学的所見に大きく依存した診断が行われてきたが、申請者らは臨床診断に利用されている種々のバイオマーカーを積極的に剖検診断に適用するとともに、種々の死因による死亡過程に関する分子生物学的分析を行い、診断精度の向上に努めてきた。その結果、個々の症例に関する法医学的診断を通じ、傷病予防と社会的危機管理のために重要なデータが蓄積されてきている。それらの剖検データを統計学的に分析して公表することにより、①法医剖検診断精度向上、②傷病予防および③犯罪・災害防止に役立つ資料を提供できる。また、データ分析の経過を追って、その都度、当教室の剖検例の鑑定結果にも反映している。

血中から脳脊髄液への生理活性物質の選択的移行メカニズムの包括的解析

本研究の目的は、血液から脳脊髄液への様々な生理活性物質の選択的移行のメカニズムを解明するために、培養細胞にて脈絡叢-毛細血管上皮細胞関門モデルを構築して各種薬物および生理活性物質の移行を法医学・微細形態学・神経科学の観点から調査し、脈絡叢の生理学的機能について明らかにすることにある。 一般に、血中の毒物やホルモンなどの生理活性物質が、脳脊髄液さらには脳内に移行するメカニズムを解析するためには、脳および脈絡叢における受容体の存在、各種脳内受容体の遺伝子型、脈絡叢-毛細血管上皮細胞関門(血液脳脊髄液関門)の機能などの関与を明らかにする必要がある。この血液脳脊髄液関門は、血液から脳脊髄液、さらに中枢神経系に移行する物質に対して選択性を有しているものと考えられるが、脈絡叢の詳細な生理学的機能は不明である。そこで培養細胞を基盤とした研究を行い脳脊髄液から脳内への物質移行のメカニズムついて解析を行う。

個人の遺伝的要因に基づいた薬物中毒死のリスク評価

中毒関連死では特異的病理所見に乏しいため、その診断は中毒学的検査結果に大きく依存している。しかしながら、薬物乱用者や遷延死例では必ずしも確定的な中毒学所見が得られるとは限らない。治療濃度域でも致死的な副作用が生じることがあり、死因診断に苦慮する場合がある。当教室ではこれまで全剖検例についてルーチンに病理学的検査・中毒学的検査・生化学的検査を行い、アルコール中毒、覚せい剤や向精神薬などの薬物中毒における病理所見と生化学データを照合・分析してきた。その結果、系統的な生化学検査によって薬物中毒・関連死の病像の一端が明らかになり、いわゆる横紋筋融解症などの“機能死”における全身障害あるいは熱中症や凍死などの種々の外因死や突然死における死亡過程との相違が明らかとなってきた。しかしながら、薬物中毒者が持つ個体の内的要因については、病理学的検査や生化学的検査のみでは限界があるように思われる。そこで、今回我々は、薬物中毒関連死亡例における薬物動態関連遺伝子の解析を行い、死因究明の確立と、薬物関連死亡例における病態生理について遺伝子学的観点から検討することとした。

法医解剖・鑑定に関する取組み

法医学の最も重要な社会的活動は法医解剖などの実務そのものであると認識しています。法医実務を施行する中で、データ・エビデンスに基づく評価を基盤として傷病検索・病態分析の精度を高めることを目的に、解剖時、死後画像検査、血液生化学検査、分子生物学的検査などを全症例に施行してきました。近年社会的注目を浴びている死後画像検査に関しては、臨床と同様に、あくまで補助診断の1つとして剖検経験に基づく総合的評価の一助とすべく、全身コンピュータ断層撮影(CT)検査などをルーチンに活用してきました。解剖時に施行してきたこれらの検査結果については、速やかに鑑定に反映し、社会の要請に応えられるよう、 全ての解剖症例について鑑定書を提出して近年の裁判員裁判に貢献してきました。
今後は、それら経験を活かし大阪公立大学においても社会の要請に応えられるよう法医鑑定を通じた犯罪被害者対策への貢献、国際水準に準拠した死因病態分析のための高度検査法の確立とその運用に向けた取り組み、国内外に向けた検査・死因診断技術・データの情報発信あるいは学外機関・施設との連携や社会的情報発信などについて、スピーディかつ着実に推進してゆきたいと考えています。

スタッフ

教授 石川 隆紀
助教 谷 直人

参考写真

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