2009年度開催報告

動画や資料を二次利用として学外に公開する場合、承認が必要です。
その際は、大阪公立大学 高等教育研究開発センター（gr-las-highedu@omu.ac.jp）までご連絡ください。

平成21年度 第2回FDセミナー「授業事例講演」

昨年度後期、および今年度前期の授業アンケート結果をもとに、質の高い授業を行われた３人の先生方をお招きし、事例報告という形で、授業での工夫等についてお話ししていただきました。

2009年度の授業がほぼ終了した時期の講演ため、各先生方からは最新の工夫された授業の事例をお聞きすることができました。また参加された方々からは感想も交えた質疑応答が活発に行われました。

【学内限定】

➡ 動画ファイル

【学内限定】

➡ 講演1：「授業事例（理学系研究科・分子科学専攻）」（pdfファイル）
➡ 講演2：「私がミクロ経済学の授業で心がけていること」（pdfファイル）
➡ 講演3：「手探り韓国語授業」（pdfファイル）

平成21年度ＦＤワークショップ「大学初年次の基礎ゼミナール科目の設計」

　我が国の多くの大学は、初年次少人数教育のプログラムを取入れ，学生の学びを入学までの「受験中心の学習」から「大学での学び」へと大きく転換させる試みに取組んでいます。本学でもその導入が検討されており今年度のテーマとして取り上げ、また本ワークショップでは、1年生前期に少人数ゼミナール科目を実施するという設定で、新入生についての現状の問題点とそれを解決するためのその少人数ゼミナール科目での授業目標と授業方法について案を作成し、発表を行いました。

グループ討論

プレゼンテーション

平成21年度　カリキュラムデザインシンポジウム

『大阪府立大学学士課程が目指す学修成果とその実現に向けて』

10月27日（火）に平成21年度カリキュラムデザインシンポジウムが開催されました。
カリキュラムデザイン会議から出された答申について報告があり、本学の学士の学位を持って卒業する学生が最低限身に付けるべき能力とその実現に向けた具体 的施策が例示されました。多くの教職員の方にご参加いただき、本学が目指すべきカリキュラムデザインについて、活発な質疑応答がなされました。

【学内限定】
➡ 資料１　答申概要
➡ 資料２　答申本体（「府立大学学士課程が目指す学修成果」）

平成21年度 第１回FDセミナー

「大学生の学びの実像−全国学生調査から大学教育を考える」

　本学においても2007年度に2･3年生を対象とした学生調査結果から見えてくる「本学学生の学び」の概要、そして、大学の質保証の観点から最近注目を浴びているIR（Institutional Research）についてご講演いただきました。

講演１　概要
「大阪府立大学におけるJCSS調査結果の概要」
保田卓（大阪府立大学総合教育研究機構）

2007年度後期、本学2・3年生を主たる対象として、JCSS（Japan College Student Survey）調査が実施された。同調査は、UCLAのアスティン（Astin, A. W.）教授が開発した全米でも定評のある大学生調査CSS（College Student Survey）に基づき、今回ご講演いただく山田礼子教授らが開発されたもので、2004年に初めて試行調査が行われ、2007年度は国公私立大学16校6,228名の学生を対象として実施された。同調査の設問内容は、学習行動・学習意欲をはじめとして、大学の満足度・充実度、能力の自己評価や能力観、価値観に至るまで非常に多岐に亙っており、設問数もかなりのボリュームがある。本報告では、大阪府立大学における調査結果の概要を紹介。

講演２　概要
「学生調査とIR」　山田礼子（同志社大学）

　
最近、日本の高等教育関係者の間で、ＩＲが注目を浴びるようになってきている。ＩＲとはInstitutional Researchの略語であるが、日本語では機関研究あるいは大学機関研究と訳されることが多い。

ＩＲとは、個別大学内の様々な情報を収集して、数値化・可視化し、評価指標として管理し、その分析結果を教育・研究、学生支援、経営等に活用することである。ではなぜ、ＩＲが急速に注目を浴びるようになってきたのだろうか。大学での学習を通じての教育の質の保証を求める動きの急速な進展のなかで、高等教育全体のみならず個々の大学における教育成果の提示が重要な論点となっていきていることが要因である。大学評価をされる大学にとっては、教育成果を測定するにあたって、教育に関するデータをどのように集積し、測定し、そしてそれらの結果を改善につなげていくかということが「教育の質保証」のベースであると認識されるようになってきたわけだ。しかし、実際には、多くの高等教育機関では、教育の改善が不可欠であるということは共有されているものの、現状評価を客観的なデータにもとづいて行うよりは、教員個人の主観や経験値に基づいている場合が多い。ＩＲとはこうした主観や経験にもとづく教育評価を客観的なデータにもとづく現状評価文化に変えていく基盤であるとみることができる。
同時に、学生の教育評価も重要な課題として浮上している。平成20年の中教審の答申「学士課程教育の構築に向けて」では、教育課程や教育手法の改善、質保証の取組について提言がなされている。学士課程教育の充実に向けて、近年、日本の高等教育は初年次教育やFDの進展などさまざまな努力を重ねてきた。おそらく、今までにないほど教育改善にむけての多様取り組みが各大学において実施されてきたと予想できる。そのなかで、学生調査という教育のプロセスの評価とその分析を通じて見えてくる学生の実態、大学の教育環境、教員と学生の関係などの知見を教育の改善にいかに有効に活用していくかということが、各大学に求められている。今回の発表では、こうした学生調査のデータをどのように分析し、かつ教育改善に結び付けていくかというテーマを中心に、初年次教育の効果についてもデータから検討。こうしたデータから見えてくる学生の現状を把握することがＩＲともいえるが、その分析結果を評価し、教育改善に結び付けていく機能がＩＲの大きな役割といえるだろう。

【学内限定】

➡ 資料 「大阪府立大学におけるJCSS調査結果の概要」（pdfファイル）
➡ 資料 「学生調査とIR」（pdfファイル）

平成21年度 第１回SD・FDセミナー

講演概要

　大学は今大きな変革のときを迎えている。少子化のなかで優秀な学生を獲得することに各大学が腐心している。受け入れた学生を一人前の社会人として送り出すまでに、どのような教育をして「品質保証」するのかも考えなければならない。研究環境も、研究室に配分された経費でゆったりと研究する姿は過去のものとなり、競争的資金を継続的に獲得しなければ研究らしい研究はできなくなりつつある。公立大学では、地域の期待に応えることも重要であり、住民（納税者）を意識して教育・研究・社会貢献を考えていくことも求められる。大学は、それぞれ個性を明確にしていかなければ、生き残れない時代となった。
こうした状況のなかで、大学職員に求められる資質も大きく変わった。職員自らが、これまで「事務」と呼ばれてきた範疇を意識して超えないと、大学はうまく変わることができない。では、どのような「踏み出し方」が必要なのか、大学職員に今必要な能力を養成するシステムとは何か、事例を交えて考えてみたい。

新任教員FD研修

【学内限定】

➡ 「府大における教育の質向上への取り組み」（pdfファイル）
➡ 「授業アンケートから分かってきたこと」（pdfファイル）
➡ 「高等教育を取り巻く現状と課題」（pdfファイル）