カリキュラム・時間割
コースとカリキュラム
博士前期課程
年次に応じて、「基礎科目」から「応用科目」へといたる段階的かつ系統的な講義・演習によって、経済学の研究のために必要な知識と分析能力を身に付けます。
「基礎科目」は、研究のための幅広い基礎を確かなものにするため、１年次に重点的に履修します。
「応用科目」は、研究と直結する特定された分野に関する知識・最新の研究を学修します。２年次に論文作成に専念できるよう、１年次における履修が望ましいです。
論文指導について、「修士コース」は２年次の「修了論文指導」により行います。必修で、単位化することにより、１つの「応用科目」のような位置づけと考えます。
このコースの学生は、基本的には進学せずに就職することを想定しているため、論文指導は２年次からとします。論文指導には、学生と教員（指導教員１名と助言教員１名）のコミュニケーションを必須とします。
「博士コース（前期）」は、２年間にわたり、「前期研究指導1・2」を必ず行います。単位化することで指導をより確実なものとします。そして、１年次から論文執筆の意識を持たせ、２年間にわたり「修士論文」を作成します。それらの作成においては、学生１名と教員（指導教員１名と助言教員２名）のコミュニケーションを必須とします。
博士後期課程
質の高い博士論文作成をめざし、そのための講義履修と研究指導を行います。
講義科目は、「応用科目」のみにおいて、研究に必要な知識と能力を確かなものにします。
最低限、１科目の履修なので、１年次における履修でよいため、研究時間を十分確保することができます。
「後期研究指導1・2・3」では、指導教員を主とし、２名の助言教員によって、３年間をかけて博士論文作成を行っていきます。博士論文を構成する複数の論文作成においては、学生と教員のコミュニケーションに重点を置き、助言とその活用のフィードバックを密に行います。
提供科目
博士前期課程
| 基礎科目 | 応用科目 |
|---|---|
|
基礎研究A：マクロ経済分析1 基礎研究A：マクロ経済分析2 基礎研究B：ミクロ経済分析1 基礎研究B：ミクロ経済分析2 基礎研究C：政治経済分析 基礎研究D：計量分析1 基礎研究D：計量分析2 基礎研究E：経済史・経済思想分析 基礎研究F：経済学のための数学 基礎研究G：地域研究 基礎研究H：Issues in Economics A 基礎研究I：Issues in Economics B 基礎研究J：Issues in Global Economy |
ワークショップA ワークショップB 近代経済理論 マクロ経済学A マクロ経済学C 経済変動論 経済動学 ミクロ経済学A ミクロ経済学B ゲーム理論 実験経済学 複雑系経済学 計量経済学 統計理論 政治経済思想 社会思想史 現代資本主義論 経済学史 社会政策論 アジア経済史 西洋経済史 近代日本社会史 日本経済史 産業政策論 福祉経済論 計量経済学実習 労働経済 流通経済論 金融経済論 時系列分析 産業経済論 日本経済論 空間経済学 財政学 財政政策論 地方財政論 公共政策論 外国人労働者論 東南アジア経済論 開発経済学 国際協力論 国際経済論 国際貿易論 国際金融論 世界経済論 |
博士後期課程
| 応用科目 |
|---|
|
ワークショップ研究A（発展） ワークショップ研究B（発展） 近代経済理論研究 マクロ経済学研究A マクロ経済学研究C 経済変動論研究 経済動学研究 ミクロ経済学研究A ミクロ経済学研究B ゲーム理論研究 実験経済学研究 複雑系経済学研究 計量経済学研究 統計理論研究 政治経済思想研究 社会思想史研究 現代資本主義論研究 経済学史研究 社会政策論研究 アジア経済史研究 西洋経済史研究 近代日本社会史研究 日本経済史研究 産業政策論研究 福祉経済論研究 計量経済学実習研究 労働経済研究 流通経済論研究 金融経済論研究 時系列分析研究 産業経済論研究 日本経済論研究 空間経済学研究 財政学研究 財政政策論研究 地方財政論研究 公共政策論研究 外国人労働者論研究 東南アジア経済論研究 開発経済学研究 国際協力論研究 国際経済論研究 国際貿易論研究 国際金融論研究 世界経済論研究 |