電気電子系専攻 電気電子システム工学分野

 

教育目的

電気電子系専攻（博士前期課程）では、電力システム、電気電子システム、システム制御技術、情報通信技術、ネットワーク技術、電気情報システム、知能ロボティクス及び生産システム設計・管理技術などの電気電子システム工学分野の専門知識を持ち、広範なシステム設計能力と情報活用能力、幅広い視野と豊かな人間性、高い倫理観に基づき電気電子システム工学領域における課題の解決に自立して取り組み国際的に活躍できる技術者・研究者となり得る人材を養成することを目的とする。

研究グループの構成と教員

中百舌鳥キャンパス

 

杉本キャンパス

 

研究トピック

電力の安定供給と再エネの連系拡大の両立に貢献する。

電力システム研究グループ

研究対象としている電力システムを取り巻く環境は、再生可能エネルギーの大量導入などにより、めまぐるしく変化してきています。また、電気自動車や蓄電池の普及によってユーザーの電気の使い方が変わるため、将来的には従来の方法では電力システムの運用が難しくなることが予想されます。そこで研究室では、従来の電力系統工学に加えて、システム理論や最適化理論、機械学習などを利用し、様々なエネルギー形態を含む次世代エネルギーシステムをデザインする方法を提案しています。2019年度より国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が公募する研究事業に採択され、国がめざす再生可能エネルギーの主力電源化に向け、電力系統安定化に必要となる基盤技術の開発を行っています。この研究を通して、将来的に発生する可能性がある系統運用上の問題を適切に把握し、電力の安定供給と再エネの連系拡大の両立に貢献できると考えています。

 

研究指導教員・副指導教員の決定方法について

博士前期課程

研究指導教員・副指導教員の役割

1. 研究指導教員は、学生の希望する研究課題、研究指導教員の専門分野、指導環境などを考慮し、学生の同意を得た上で研究課題を決定し、研究指導を行う教員である。
2. 研究指導教員は、研究指導に加え、学生の教育・研究に必要となる授業科目について、シラバス等を参考にして指導を行う。
3. 副指導教員は、研究指導教員と協力して、上記１，２の研究指導教員の業務の補助を行う教員である。
4. 研究指導教員ならびに副指導教員については、学生の希望にもとづき学生ごとに研究指導教員1名と副指導教員1名以上の計２名以上を決定する。

研究指導教員・副指導教員の決定プロセス

大学院博士前期課程入学者の研究指導教員・副指導教員の決定プロセスは以下のとおりである。

1. 志願者は、募集要項の担当教員表等をもとに、事前に希望する教員への研究室訪問や面談を行い、出願書類の志望理由書に「入学後の研究希望内容」を記載する。
2. 入試時の面談及び出願書類の志望理由書に記載の「入学後の研究希望内容」をもとに分野教授会において指導研究グループを決定する。指導を希望する研究グループへの受入ができない場合、関連する研究分野の研究グループ責任者と学生が面談を行い、学生の希望を再度確認した上で指導研究グループを決定する。通常、入学までに指導研究グループを決定し、指導研究グループ責任者より連絡する。
3. 指導研究グループでは、入学後2ヶ月以内に学生の希望をもとに研究指導教員と副指導教員を決定し、研究指導教員より学生に連絡する。

研究指導計画

本分野における研究指導計画は、以下の1～5のとおりである。指導教員は学生の研究指導を行うにあたり、この研究指導計画を明示し、毎年度の初めに、学生の1年間の研究計画についての打合せを学生と十分に行った上で、以下に沿って、研究指導を行うものとする。学生の研究指導計画の詳細は、学生の研究計画を確認した上で作成し、明示する。

以下に入学から終了までの24ヶ月とした標準研究指導計画を示す。

1.研究計画の立案（1~4ヶ月）

1. 学生は、決定した研究課題に関して国内外の先行研究の調査・整理、仮説の設定を行い、指導教員とともに研究計画を立案する。
2. 研究指導教員は、学生が研究計画を立案するに当たって、研究方法・文献検索方法・文献読解方法などを指導する。
3. 学生と研究指導教員は、研究計画に基づき、課程修了までの計画を1年ごとに記載した研究指導計画書を協力して作成し、副指導教員の確認を経て分野長に提出するとともに、各自で保管し両者の協議のもとで適宜修正を加える。

2.研究の遂行（5~21ヶ月） 

1. 学生は、研究計画に従って研究を遂行する。入学後1~12ヶ月（1年次）では、主に研究方法の確立、予備実験、調査などを行う。入学後13~21ヶ月（2年次）では、決定した研究方法にて研究課題に取り組み、データ収集・解析等を行い、研究結果をまとめる。
2. 研究指導教員は、研究の進行を確認しつつ、実験・調査等の指導やデータ解析の指導等を行い、研究結果をまとめさせる。
3. 研究指導教員は、必要に応じて、研究指導計画の見直しを行い、毎年度の初め、研究指導計画を学生と副指導教員に明示する。

3.研究経過報告（9ヶ月、17ヶ月および21ヶ月）

学生は研究指導教員や分野の指定する教員が参加する研究経過報告を実施する。研究指導教員は、報告会で指導された内容に応じた指導を行う。

4.修士論文の作成（21~22ヶ月）

1. 学生は上記の21ヶ月で実施した研究経過報告内容と、その後に研究指導教員に指導されて実施した研究成果をもとに修士論文の作成を開始し、研究指導教員のもとで修士論文をまとめる。
2. 研究指導教員は、修士論文の構成や図表の作成、文献の整理・引用等、論文のまとめ方を指導する。

5.修士論文の提出（23ヶ月）

学生は、修士論文を入学後23ヶ月の指定した期日までに、分野教授会が決定した修士論文主査教員および副査教員に提出する。

研究指導教員は、研究指導報告書を作成し、副指導教員の確認を経て分野長に提出する。

※副指導教員は、上記１から４における研究指導教員による指導の状況を共有するとともに適宜指導の補助を行う。

博士後期課程

研究指導教員・副指導教員の役割

1. 研究指導教員は、学生の希望する研究課題、研究指導教員の専門分野、指導環境などを考慮し、学生の同意を得た上で研究指導を行う教員である。
2. 研究指導教員は、研究指導に加え、学生の教育・研究に必要となる授業科目について、シラバス等を参考にして指導を行う。
3. 副指導教員は、研究指導教員と協力して、上記１，２の研究指導教員の業務の補助を行う教員である。
4. 研究指導教員ならびに副指導教員については、学生の希望にもとづき学生ごとに研究指導教員1名と副指導教員1名以上の計2名以上を決定する。

研究指導教員・副指導教員の決定プロセス

大学院博士後期課程入学者の研究指導教員・副指導教員の決定プロセスは以下のとおりである。

1. 志願者は、募集要項の担当教員表等をもとに、事前に希望する教員への研究室訪問や面談を行い、出願書類の入学願書に「指導を希望する教員名」、志望理由書に「入学後の研究希望内容」を記載する。
2. 入試時の面談及び出願書類の入学願書に記載の「指導を希望する教員名」および志望理由書に記載の「入学後の研究希望内容」をもとに分野教授会において研究指導教員を決定する。指導を希望する教員への受入ができない場合、関連する研究分野の教員と学生が面談を行い、学生の希望を再度確認した上で研究指導教員と副指導教員を決定する。通常、入学までに研究指導教員と副指導教員の決定通知を、研究指導教員より行う。

研究指導計画

本分野における研究指導計画は、以下の1～5のとおりである。指導教員は学生の研究指導を行うにあたり、この研究指導計画を明示し、毎年度の初めに、学生の1年間の研究計画についての打合せを学生と十分に行った上で、以下に沿って、研究指導を行うものとする。学生の研究指導計画の詳細は、学生の研究計画を確認した上で作成し、明示する。以下に入学から終了までの36ヶ月とした標準研究指導計画を示す。

1.研究計画の立案（1~3ヶ月）

1. 学生は、研究課題に関して自立して国内外の先行研究の調査・整理を行うと共に仮説の設定を行い、独自の研究計画を立案する。
2. 学生と研究指導教員は、(1)の研究計画について協議のうえ、計画を1年ごとに記載した研究指導計画書を協力して作成し、副指導教員の確認を経て分野長に提出する。研究指導計画書は各自でも保管し、両者の協議のもとで適宜修正を加える。

2.研究の遂行（4~32ヶ月）

1. 学生は、研究計画に従って研究を遂行する。入学後1~12ヶ月（1年次）では、主に研究方法の明確化、調査などを行う。また必要に応じて予備実験を実施する。入学後13~32ヶ月（2年次、3年次）では、決定した研究方法にて研究課題に取り組み、実験、データ収集・解析等を行い、研究結果をまとめる。
2. 研究指導教員は、研究の進行を確認しつつ、実験・調査等の指導やデータ解析の指導等を行い、研究結果をまとめさせる。

3.研究成果の予備審査（33ヶ月）

学生は、予備審査用の研究成果報告を作成する。研究指導教員は分野教授会で研究成果報告を基に研究成果説明を実施する。なお、この研究成果報告内容に対して分野教授会では、公聴会実施の可否と博士論文審査のために、主査教員および副査教員の決定を行う。

4.博士論文の作成（33~35ヶ月）

1. 学生は上記研究経過報告で示された研究成果をもとに、研究指導教員のもとで博士論文の作成を開始し、公聴会前までに完成させ、主査教員、副査教員に提出する。
2. 研究指導教員、博士論文審査・主査教員よび副査教員は、博士論文の構成や図表の作成、文献の整理・引用等、論文のまとめ方を指導する。
3. 研究指導教員は、研究指導報告書を作成し、副指導教員の確認を経て分野長に提出する。

5.公聴会（35ヶ月）

研究指導教員は、研究指導報告書を作成し、副指導教員の確認を経て分野長に提出する。

※副指導教員は、上記2から４における研究指導教員による指導の状況を共有するとともに適宜指導の補助を行う。

卒業生の声

 

主な就職先

三菱電機／川崎重工業／オプテージ／シャープ／ソニー／ダイキン工業／本田技研工業／関西電力／東芝／パナソニック／富士通／KDDI／NTT／大阪ガス／四国電力／国土交通省／住友電気工業／野村総合研究所／トヨタ自動車／デンソー／近畿車輛／日立造船／阪神高速道路／讀賣テレビ放送／タニタ／ヤンマー／シマノ／住友化学　ほか

ポリシー

アドミッション・ポリシー

博士前期課程

電気電子系専攻では、革新的な社会構造の変化に柔軟に対応し、豊かな情報化社会を切り拓くために、電気工学、電子工学、通信工学、システム工学、制御工学、ロボット工学、光画像処理工学、センシング工学を基礎とした最先端の電気電子システム工学分野の教育を行うことにより、高度なシステム設計能力と情報活用能力、幅広い視野と豊かな人間性、高い倫理観を持った国際的に活躍できる電気電子システム工学の技術者・研究者を育成することを教育研究の理念とする。
このような教育研究の理念の達成・実現に向けて、電気電子系専攻では次のような資質と能力、意欲を持った学生を求める。

1. 電気電子システム工学分野の技術者、研究者として社会に貢献しようという意欲を持った人
2. 電気電子系の技術が人・社会・自然に及ぼす影響について、深く考えようとする姿勢と強い責任感を持った人
3. 電気電子システム工学に関する科学技術の著しい進歩に対して、主体的、積極的に新しい分野を切り拓こうとする姿勢と熱意を持った人
4. 英語、数学、物理学に関する高い基礎学力と、電気電子システム工学に関連する専門分野の十分な基礎知識を持ち、自ら未知の問題解決のために立ち向かおうとする意欲のある人
5. 異なる文化を理解し、多彩で国際的なコミュニケーションを図ろうとする意欲を持った人

 

以上に基づき、次の1～5の能力や適性を身に付けた学生を選抜する。

1. 大学卒業レベルの数学、物理学に関する学力を身に付けている人
2. 電気電子システム工学とその関連分野の基本的な知識を身に付けている人
3. 電気電子システム工学の専門分野における英文を読んで理解し、書いて表現するための基本的な能力を身に付けている人
4. 電気電子システム工学における課題を見つけ、解決しようとする基本的な能力を身に付けている人
5. 科学技術に関する倫理観と研究公正に関する正しい認識を身に付けている人

 

博士後期課程

電気電子系専攻では、革新的な社会構造の変化に柔軟に対応し、豊かな情報化社会を切り拓くために、電気工学、電子工学、通信工学、システム工学、制御工学、ロボット工学、光画像処理工学、センシング工学を基礎とした最先端の電気電子システム工学分野の教育を行うことにより、高度なシステム設計能力と情報活用能力、幅広い視野と豊かな人間性、厳格な倫理観を持った国際的に活躍できる電気電子システム工学の技術者・研究者の育成を教育研究の理念とする。
このような教育研究の理念の達成・実現に向けて、電気電子系専攻では次のような資質と能力、意欲を持った学生を求める。

1. 電気電子システム工学における高い専門性を有する技術者、自立した研究者として社会に貢献しようという意欲を持った人
2. 電気電子系の技術が人・社会・自然に及ぼす影響について、主体的に深く考えながら研究に取り組む姿勢と強い責任感を持った人
3. 科学技術の著しい進歩に対して、主体的、積極的に革新的な電気電子システム工学分野を創造しようとする姿勢と熱意を持った人
4. 電気電子システム工学の深い専門知識及び幅広い周辺分野の基礎知識を持ち、問題の分析・総合・評価、知識の体系化を行い、自ら未知の問題解決に取り組もうとする意欲のある人
5. 電気電子システム工学の分野において、国際的に、研究成果を発信し、研究活動を行おうとする意欲を持った人

 

以上に基づき、次の1～4の能力や適性を身に付けた学生を選抜する。

1. 大学及び大学院博士前期課程レベルの数学、物理学及び電気電子システム工学分野の科目を幅広くかつ深く学び、高い基礎学力及び電気電子システム工学分野の豊かな専門知識を身に付けている人人
2. 電気電子システム工学分野における英文を読んで正確に理解するとともに、自らの研究成果を英文で論理的に表現し、発表するための基礎能力を身に付けている人
3. 電気電子システム工学における課題を見つけ、それらを体系的に整理することのできる能力と、それらの課題に対して合理的に取り組む問題解決能力を身に付けている人
4. 科学技術に関する高い倫理感と研究公正に関する正しい認識を身に付けている人

 

ディプロマ・ポリシー

博士前期課程

科学と技術の融合である工学の領域において、真理の探究と知の創造を重視し、自然環境と調和する科学技術の進展を図り、持続可能な社会の発展と文化の創造に貢献することをその基本の理念とする。電気電子系専攻では、工学研究科のディプロマ・ポリシーのもと、この理念に基づく電気電子システム工学分野の広範な専門知識の教授と研究指導を通して、以下に示す能力を身に付け、所定の単位を修得した学生に修士（工学）の学位を授与する。

1. 電気電子システム工学についての幅広い基礎知識と基礎学力を有し、それらを活用して関連する科学技術についての情報を収集し、その内容を理解することができる。
2. 電気電子システム工学について、専門分野に対する深い知識と関連分野に対する幅広い知識を身に付け、それらに基づき研究課題を自ら設定することができる。
3. 電気電子システム工学の研究課題に対し、専門知識と関連分野の知識を体系的に統合し、課題解決のための研究計画を立案することができる。
4. 電気電子システム工学に対する専門知識と関連分野の知識を応用し、研究課題の解決のための新たな知的資産を創造することができる。
5. 研究遂行に必要な、電気電子システム工学に関する文献の読解、研究成果等の論理的な記述と口頭発表、ならびにそれらに関する議論を、日本語及び英語によって行うことができる。
6. 電気電子システム工学が社会に及ぼす影響を認識し、研究者あるいは技術者が社会に対して負っている責任を自覚して、高い倫理観をもって行動することができる。

 

博士後期課程

科学と技術の融合である工学の領域において、真理の探究と知の創造を重視し、自然環境と調和する科学技術の進展を図り、持続可能な社会の発展と文化の創造に貢献することをその基本の理念とする。電気電子系専攻では、工学研究科のディプロマ・ポリシーのもと、この理念に基づく電気電子システム工学分野の高度な専門知識の教授と研究指導を通して、以下に示す能力を身に付け、所定の単位を修得した学生に博士(工学)の学位を授与する。

1. （工学的価値の定義） 修得した電子物理工学に関する極めて高度な専門知識をもとに、新たに創成するべき工学的価値を自ら定義し、実現のための計画を立案することができる。
2. （新領域創成） 自立して研究活動を行い、その成果を総合評価し、新たな工学的価値を創成することにより、電子物理工学において先導的な新領域を創成することができる。
3. （国際的コミュニケーション能力） 高度なコミュニケーション能力を備え、国際的に活躍できる。
4. 研究遂行に必要な、電気電子システム工学に関する文献の読解、研究成果等を論理的に記述した学術論文の作成、研究成果等の口頭発表、ならびにそれらに関する議論を、日本語及び英語によって行うことができる。
5. 自身と専門分野を同じくする研究課題に対して、その内容を議論し、課題解決のための意見やコメントを論理的に述べることができる。
6. 電気電子システム工学に関する専門知識や研究成果の他分野への応用について、適正かつ柔軟に検討することができる。
7. 電気電子システム工学が社会に及ぼす影響を認識し、研究者あるいは技術者が社会に対して負っている責任を自覚して、厳格な倫理観をもって行動することができる。

 

カリキュラム・ポリシー

博士前期課程

電子物理系専攻は、工学研究科のカリキュラム・ポリシーのもと、本専攻のディプロマ・ポリシーを達成するために以下の方針で博士前期課程のカリキュラムを構成する。

1. 工学研究科及び電気電子系専攻の教育研究上の理念・目的を踏まえ、学部と大学院博士前期課程のそれぞれにおいて完結性をもたせつつ、学部と大学院の間で一貫性のある教育を行うことのできる体系化された電気電子系教育課程を編成する。
2. 授業科目は工学研究科における共通教育科目と専攻における特論等の講義科目、特別演習、特別研究からなる専門科目により編成する。
3. 共通教育科目として、「研究公正A」を必修科目として開講し、工学研究が社会に及ぼす影響と、研究者あるいは技術者が社会に対して負っている責任を認識させ、高い倫理観を培う。
4. 専門科目のうち特論等の講義科目においては、電力システム、電気電子システム、システム制御技術、情報通信技術、ネットワーク技術、電気情報システム、知能ロボティクス及びシステム設計・管理技術等に関連した電気電子系の専門分野に関する高度な専門知識を幅広く修得させる。
5. 研究者・技術者に必要な英語の運用能力を修得させるため、共通教育科目として「科学英語」「Academic Writing」「Academic Presentation」の3科目（いずれも選択科目）を開講するほか、専門科目においても英語で実施する講義科目を開設する。
6. 専門科目のうち特別演習（必修）において、専門分野及び関連分野について学生がそれぞれ調査・討論・実験等を行い、その結果を発表する機会を設け、教員による各学生への指導に加えて学生間で発表に対する討論を行うことを通じて、幅広い専門知識を修得させるとともに、専門知識の体系化能力、ならびに問題の分析・総合・評価能力を高める。
7. 専門科目のうち特別研究（必修）において、専門分野における理論・実験などの研究指導を行い、学生が自ら研究課題を定め、研究計画を立てて課題解決に取り組み、新たな知的資産を創出し、その成果をまとめた修士論文を作成することを通じて、専門的な課題についての研究遂行能力と問題解決能力を培う。
8. 共通教育科目において、キャリアデザインやイノベーション創出等に関する科目を自由科目として開講し、学生に自身のキャリアデザインについて考える機会やイノベーションのためのアイデア創出についての知識等を提供する機会を設ける。

 

博士後期課程

工学研究科のカリキュラム・ポリシーのもと、電気電子系専攻のディプロマ・ポリシーの達成を目的として、教育課程編成を行う。

1. 工学研究科及び電気電子系専攻の教育研究上の理念・目的を踏まえ、学部と大学院博士前期課程及び後期課程のそれぞれにおいて完結性をもたせつつ、学部から大学院博士前期課程、さらには博士後期課程に至る一貫性のある教育を行うことのできる体系化された電気電子系教育課程を編成する。
2. 授業科目は、工学研究科における共通教育科目と専攻における特別演習、特別研究により編成する。
3. 共通教育科目として「研究公正B」（必修）を開講し、工学研究が社会に及ぼす影響と、研究者あるいは技術者が社会に対して負っている責任への認識を高め、厳格な倫理観を培う。
4. 専攻における特別演習（必修）では、学生の研究課題及びその周辺分野の最新の研究動向に関する調査、討論、実験等を通じて、特定分野の深い専門知識と周辺分野の幅広い知識を修得させるとともに、問題の分析・総合・評価能力及び知識の体系化能力、課題設定能力、ならびに特定分野における専門知識や技術の他分野への応用を検討できる応用展開能力を培う。
5. 専攻における特別研究（必修）では、理論・実験等の研究指導のもと、学生が自ら研究課題を定め、研究計画を立てて課題解決に取り組み、独自の発想により新たな知的資産を創出し、得られた成果をまとめた博士論文を作成することを通じて、自立した研究者となるために必要な研究計画能力と研究の進捗をマネジメントし計画に沿って遂行する能力、研究課題及び研究成果に対する総合評価能力を培う。
6. 特別演習、特別研究において、調査や実験の結果ならびに研究成果を論理的に記述した学術論文や報告書の作成、研究成果等の口頭発表、それらに関する議論を、日本語及び英語によって行うことで、国際的に活躍する研究者・技術者として必要な語学力を培う。
7. 特別演習、特別研究においては、指導教員が学生の研究目的・研究計画にあわせ、個別に履修指導を行うとともに、研究指導についても学生ごとに個別に行なえる体制をとる。また、類似した研究課題に取り組んでいる学部生や博士前期課程の学生との自主ゼミ等での討論を推奨し、これを通して、学生が博士後期課程修了後、自立した研究者となったときに必要となる後進への研究指導能力の基礎を養成する。
8. 共通教育科目においてイノベーション創出等に関する科目を自由科目として開講し、イノベーションのためのアイデア創出に関する知識を提供する。

 

各科目の学修成果は、定期試験、中間試験、レポート、発表等の平常点等で評価することとし、その評価方法の詳細については、授業内容の詳細とあわせてシラバスに記載する。