都市系専攻 都市学分野

 

教育目的

都市系専攻(博士前期課程)では、持続可能な成熟都市を実現するために地域・社会が抱える課題に関連する研究を進展させ、計画系、環境系、構造系における技術力、実践力及び応用力を身に付け、都市に関する問題解決のために主体的に行動し、指導的な役割を果たすことができる技術者・研究者となり得る人材を養成することを目的とする。

研究グループの構成と教員

杉本キャンパス

研究グループ 職名 氏名 主たる研究内容等
都市計画 教授 嘉名 光市 都市計画、都市再生デザイン、景観論、都市計画・デザイン史、コミュニティ・デザイン、エリア・マネジメント
講師 高木 悠里
都市基盤計画 教授 内田 敬 社会基盤施設・交通施設の建設・維持管理・運用の計画、交通の安全・環境の分析と対策、都市内回遊行動の分析と支援システム構築
准教授 吉田 長裕 国内外の都市交通政策、都市交通のパフォーマンス評価、交通に関わる空間設計
地域環境計画 教授 西岡 真稔 建築・都市構造物の伝熱解析、ヒートアイランド対策、都市の熱環境評価、脱炭素化に向けた都市内のエネルギー需給構造の分析と評価
教授 鍋島 美奈子 空調・給湯に関わる面的熱融通システム、都市熱環境調査と評価、都市農業のネットゼロエネルギー化手法
環境水域工学 教授 相馬 明郎 水圏生態系の保全・活用、生態系の数理モデル化、都市流域圏における社会・自然生態系の機構解明と動態予測
准教授 遠藤 徹 都市沿岸域における自然共生、沿岸水域の環境モニタリングと環境診断、浅海域の生態系サービス、自然再生事業による環境保全効果の検証
都市リサイクル工学 教授 貫上 佳則 水質制御技術、水環境の評価、廃棄物・廃水からの資源・エネルギー回収
准教授 水谷 聡 廃棄物・副産物・再生材料の有害物溶出性評価、震災時の化学物質管理
構造工学 教授 鬼頭 宏明 鋼・コンクリート複合構造の力学的挙動と合理的設計法
コンクリート工学 教授 角掛 久雄 コンクリートの補修・補強、耐震、耐久性評価、鋼・コンクリートの複合構造、維持管理、低環境負荷材料
橋梁工学・鋼構造学 教授 山口 隆司 鋼・合成橋梁の耐荷力・設計法、既設鋼橋の補修・補強法、耐震設計、維持管理システム、橋梁環境、座屈耐荷力・設計法、連結部の耐荷力・設計法
助教 林 厳 既設橋梁の補修・補強,連結部の耐荷力・設計法、橋梁ヘルスモニタリング、FRP 部材の信頼性評価FRP 構造物の力学的挙動
地盤工学 准教授 山田 卓 地盤の液状化現象の調査・予測と対策、リサイクル材の地盤材料特性、土の破壊音の計測と地盤工学への利用、土の微小変形特性、地盤情報データベース
助教 岡田 広久

圧密、豪雨時の斜面安定、遠心模型実験

河海工学 教授 重松 孝昌 構造物と流体の相互作用、波力発電、沿岸災害影響評価、港湾海域の水環境構造の修復、内湾環境の将来像研究、気候変動影響評価と適応策、広域複合都市災害、水害予測技術
准教授 中條 壮大 気象・海象災害の調査・解析・予測、台風、高潮、高波、気候変動、数値流体解析、可視化流動計測、画像計測、砂浜モニタリング、防災教育
空間情報学 教授 米澤 剛 地理情報システム(GIS)やリモートセンシングを用いた都市の空間分析や空間評価、都市の空間モデリングや空間情報処理システムの開発、持続的な都市発展を目的とした空間情報学の活用
准教授 杉本 賢二 地理情報システム(GIS)やリモートセンシングによる構造物の空間解析、都市構造物の時空間変動解析と物質ストック・フロー分析、夜間光と人間活動,数値標高モデル(DEM)を用いた人為的地形改変の把握

研究トピック

生態系をモデル化し豊かな海、きれいな海、親しめる海の実現をめざす。

環境水域工学研究グループ

都市沿岸域の生態系について、保全や活用の姿を描いていくことが私たちの研究です。めざすは、豊かな海、きれいな海、親しめる海。その実現には、生態系がもたらす恩恵とメカニズムを知り、予測・評価する必要があります。複雑な事象を理解する際、それを単純化し、本質的な概念や要素を見つける思考過程を「モデル化」といいます。環境問題に取組む際もその過程は重要です。生態系は物理・化学・生物や社会・経済までもが絡み合う複合システム。これらの相互作用を数理で表現し、俯瞰的に捉える試みが生態系のモデル化であり、私 たちのテーマです。めざす姿を明確にすると、理想と現実のギャップが見える。それこそが課題です。課題の背景にあるメカニズムを探求し、解決方法を見つけ、予測・評価する研究を進めています。全ての要素を入力してモデルを動かすと、想定外の結果が出て新しい発見につながることも。それも研究の醍醐味です。モデルは、研究者間・産官学間のコミュニケーションプラットホームとして活用され、新しい課題や事実を見出してきました。学生たちとも議論を重ね、新しい問題を見つける楽しさ、次なるめざす姿を描く大切さ、を共有していきたいと思っています。

建築デザイン及び建築史研究グループ

建築デザイン及び建築史研究グループ

沿岸生態系シミュレーションの結果

 

研究指導教員の決定と研究指導の方法

博士前期課程

研究指導教員の役割

研究課題について、個々の学生の能力に応じた課題の決定を行い、研究指導を行なう。

研究指導教員の決定について

出願書類の「志望理由書」に記載の「入学後の研究希望内容」ならびに「入学願書2」に記載の「志望を希望する教員名もしくは研究グループ名」に基づいて、各分野の合否判定会議において研究指導教員を決定する。なお、受け入れが困難な場合など調整が必要な場合には、各分野の合否判定会議として学生との面談を行う。

副指導教員制度

  • 副指導教員は、研究指導教員と協力して学生の研究指導を補助的に行う教員である。
  • 副指導教員は、上記に加え、研究指導教員の指導についての相談やアドバイスを行う。
  • 副指導教員は、学生の同意を得た上で、研究指導教員が1名以上を決定する。

研究指導計画

指導教員は学生の研究指導を行うにあたり、この研究指導計画を明示し、毎年度の初めに、学生の1年間の研究計画についての打合せを学生と十分に行った上で、研究指導計画に沿って、研究指導を行う。学生の研究指導計画の詳細は、学生の研究計画を確認した上で作成し、明示する。以下に入学から修了までの期間が2年の場合の標準的な研究指導計画を示す。

1.研究計画の立案(入学後1~2ケ月)
  1. 学生は、研究課題に関して先行研究の整理を行い、指導教員とともに研究計画を立案する。
  2. 指導教員は、学生が研究計画を立案するに当たって、研究方法・文献検索方法・文献読解方法などを指導する。
  3. 学生は、計画の立案が終わり次第、その概要をまとめて「研究指導計画書」の「研究計画」欄に記載し、指導教員に提出する。
  4. 指導教員は、その学生の研究計画を確認するとともに、「研究指導計画書」の「研究指導計画」欄に、課程修了までの研究指導計画を1年ごとに記載し、学生と副指導教員に明示する。
2.研究の遂行(入学~入学後1年10ケ月)
  1. 学生は、研究計画に従って研究を遂行する。1年次では、主に研究方法の確立、研究、調査などを行う。2年次では、確立した研究方法を用いて研究課題に取り組み、実験・解析等を行い、研究結果をまとめる。
  2. 指導教員は、研究の進捗状況を確認しつつ、実験、調査、解析等の指導を行う。
  3. 指導教員及び分野教員は研究の進捗状況について継続的に、かつ1年次に開催される中間報告会により確認し、研究の進捗状況に応じた指導を行う。
  4. 指導教員は、必要に応じて、研究指導計画の見直しを行い、毎年度の初め、研究指導計画を学生と副指導教員に明示する。
3.研究の中間報告(入学後9~10ケ月)

中間報告会を開催し、指導教員と分野教員が参加することで、研究の進捗状況を分野教員全員で確認する。

4.修士論文の作成(入学後1年~1年10ケ月)
  1. 学生は得られた研究成果を集大成し、修士論文の作成を開始する。
  2. 学生は、「研究指導計画書」に記載した「研究計画」からの変更点を整理し、その概要をまとめて「研究指導報告書」に記載し、指導教員に提出する。指導教員は、その変更点を確認する。
  3. 学生は、指導教員の了解を得て、修士論文をまとめる。
  4. 指導教員は、修士論文の構成、表現、図表の作成、文献の整理・引用等に関して、論文のまとめ方を指導する。
5.修士論文の提出(入学後1年11ケ月)

学生は修士論文を期日までに提出する。

博士後期課程

研究指導教員の役割

博士論文の遂行にあたり、研究指針の教示と、成果についての議論を深めることにより、自立した研究者としての能力を育て、評価する。

研究指導教員の決定について

「入学願書」に記載の「志望を希望する教員名」に基づいて、各分野の合否判定会議において研究指導教員を決定する。なお、受け入れが困難な場合など調整が必要な場合には、各分野の合否判定会議として学生との面談を行う。

副指導教員制度

  1. 副指導教員は、研究指導教員と協力して学生の研究指導を補助的に行う教員である。
  2. 副指導教員は、上記に加え、研究指導教員の指導についての相談やアドバイスを行う。
  3. 副指導教員は、学生の同意を得た上で、研究指導教員が1名以上を決定する。

研究指導計画

指導教員は学生の研究指導を行うにあたり、この研究指導計画を明示し、毎年度の初めに、学生の1年間の研究計画についての打合せを学生と十分に行った上で、研究指導計画に沿って、研究指導を行う。学生の研究指導計画の詳細は、学生の研究計画を確認した上で作成し、明示する。以下に入学から修了までの期間が3年の場合の標準的な研究指導計画を示す。

1.研究計画の立案(入学後1~2ケ月)
  1. 学生は、研究課題に関して先行研究の整理を行い、指導教員とともに研究計画を立案する。
  2. 指導教員は、学生が研究計画を立案するに当たって、研究方法・文献検索方法・文献読解方法などを指導する。
  3. 学生は、計画の立案が終わり次第、その概要をまとめて「研究指導計画書」の「研究計画」欄に記載し、指導教員に提出する。
  4. 指導教員は、その学生の研究計画を確認するとともに、「研究指導計画書」の「研究指導計画」欄に、課程修了までの研究指導計画を1年ごとに記載し、学生と副指導教員に明示する。
2.研究の遂行(入学~入学後2年10ケ月)
  1. 学生は、研究計画に従って研究を遂行する。1年次では、主に研究方法の確立、研究、調査などを行う。2、3年次では、確立した研究方法にて研究課題に取り組み、実験・解析等を行い、研究結果をまとめる。
  2. 指導教員は、研究の進捗状況を確認しつつ、実験、調査、解析等の指導を行い、研究結果をまとめ、成果として公表させる。
  3. 指導教員及び分野教員は研究の進捗状況について継続的に確認し、研究の進捗状況に応じた指導を必要に応じて行う。
  4. 指導教員は、必要に応じて、研究指導計画の見直しを行い、毎年度の初め、研究指導計画を学生と副指導教員に明示する。
3.博士論文の作成(入学後2年6ケ月~2年10ケ月)
  1. 学生は得られた研究成果を集大成し、博士論文の作成を開始する。
  2. 学生は、「研究指導計画書」に記載した「研究計画」からの変更点を整理し、その概要をまとめて「研究指導報告書」に記載し、指導教員に提出する。指導教員は、その変更点を確認する。
  3. 学生は、指導教員の了解を得て、博士論文をまとめる。
  4. 指導教員は、博士論文の構成、表現等に関して、論文のまとめ方を指導する。
4.博士論文の提出(入学後2年10ケ月~2年11ケ月)

学生は博士論文を期日までに提出する。

卒業生の声

海洋構造物の設計・製作・施工を通じて脱炭素社会や国土強靭化に貢献したい。

大阪市立大学 大学院 工学研究科 都市系専攻 前期博士課程 修了 田邊 礼佳 さん
大阪府・四天王寺高校 出身
勤務先 日鉄エンジニアリング株式会社

弊社は海洋開発に携わる国内有数の企業です。私は技術部に所属し、タイの洋上石油施設の施工検討を担当しています。大型クレーンを有する作業船を用いて、工場で製作したビル20階建てに相当する大型構造物を沖合に設置します。設置には、構造物の強度だけでなく製作のしやすさや設置手順をも考慮する必要があります。難しかったですが、様々な観点からものづくりを学べて自身の成長を感じました。今後取り組みたいのは、日本国内で期待される洋上風力発電の基礎部や防波堤等です。これらの設計・製作・施工を通じて、脱炭素社会や国土強靭化にも貢献していきたいです。都市学科にはアットホームな先生が多く、卒業後も連絡すると応援してくださっていることが伝わってきます。成長した姿を見ていただけるように、今後も沢山経験を積んで技術を磨いていきたいです。

田邊 礼佳さん

 

主な就職先

国土交通省/大阪市/堺市/京都市/奈良県/鹿島建設/大成建設/竹中工務店/大林組/鴻池組/いであ/日水コン/ニュージェック/日本工営/南海電車/大阪メトロ/西日本旅客鉄道/近鉄GHD/関西エアポート/大阪ガス/関西電力/JFEエンジニアリング/タクマ/神鋼環境ソリューション/日立造船/ダイキン工業/岩谷産業/パスコ/IHIインフラシステム/積水ハウス ほか

詳細は分野のページでご確認ください

ポリシー

アドミッション・ポリシー

博士前期課程

少子高齢社会を迎えているわが国では、都市固有の歴史と文化を踏まえつつ、環境の保全と創造、効率的なインフラの維持管理と防災対策に基づく、快適で安全・安心な都市づくりが求められる。
都市系専攻では、人と社会と自然に対する広い視野と深い知識を持ち、豊かな人間性、高い倫理観、高度の専門能力を兼ね備え、持続可能な成熟都市の実現に向けた土木工学、建築学、環境工学、および空間情報学分野の諸課題を主体的に認識して問題解決に務め、社会の発展、福祉の向上、および文化の創造に貢献できる技術者、研究者の養成を教育研究の理念とする。
このような理念の達成・実現に向けて、都市系専攻では次のような資質と能力、意欲を持った学生を求める。

  1. 土木工学、建築学、環境工学、空間情報学に関する技術者、研究者として社会に貢献する意欲を持った人
  2. 持続可能な成熟都市の実現のための各種関連技術が人・社会・自然に及ぼす影響について深く考え、理解し、自らの行動に責任感をもった人
  3. 科学技術の著しい進歩に向けて、主体的、積極的に新しい分野を切り拓こうとする姿勢と熱意をもった人
  4. 高い基礎学力と豊かな専門分野の基礎知識を持ち、自ら未知の問題解決のために立ち向かおうとする意欲のある人
  5. 異なる文化を理解し、多彩で国際的なコミュニケーションを図ろうとする意欲を持った人

 

以上に基づき、次の1~3の能力や適性を身に付けた学生を選抜する。

  1. 大学における理系の基礎的な科目および各専門分野の科目を幅広く学び、基礎学力および各専門分野の基礎知識を身につけた人
  2. 土木工学、建築学、環境工学、空間情報学の専門分野における英文を読んで理解し、英文を表記できる基本的な能力を身に付けた人
  3. 土木工学、建築学、環境工学、空間情報学の専門分野に関する課題を見出し、解決しようとする基本的な能力を身に付けた人

 

博士後期課程

少子高齢社会を迎えているわが国では、都市固有の歴史と文化を踏まえつつ、環境の保全と創造、効率的なインフラの維持管理と防災対策に基づく、快適で安全・安心な都市づくりが求められる。
都市系専攻では、人と社会と自然に対する広い視野と深い知識を持ち、豊かな人間性、高い倫理観、高度の専門能力を兼ね備え、持続可能な成熟都市の実現に向けた土木工学、建築学、環境工学、および空間情報学分野の諸課題を主体的に認識して問題解決に務め、社会の発展、福祉の向上、および文化の創造に貢献できる技術者、研究者の養成を教育研究の理念とする。
このような理念の達成・実現に向けて、都市系専攻では次のような資質と能力、意欲を持った学生を求める。

  1. 土木工学、建築学、環境工学、空間情報学に関する専門性の高い技術者、自立した研究者として社会に貢献する意欲を持った人
  2. 持続可能な成熟都市の実現のための各種関連技術や研究成果が人・社会・自然に及ぼす影響について深く考え、理解し、自らの行動に強い責任感をもった人
  3. 科学技術の著しい進歩や研究成果の展開に向けて、先導的に新しい分野を切り拓こうとする姿勢と熱意をもった人
  4. 土木工学、建築学、環境工学、空間情報学に関する深い専門知識と、関連する幅広い知識を持ち、問題の分析・総合・評価を行い、知識を体系化しようとする意欲のある人
  5. 国際的にも、研究成果を発信し、研究活動を行おうとする意欲を持った人

 

以上に基づき、次の1~3の能力や適性を身に付けた学生を選抜する。

  1. 大学および大学院博士前期課程における理系の基礎的な科目と、土木工学、建築学、環境工学、空間情報学に関する科目を幅広くかつ深く学び、高い基礎学力および土木工学、建築学、環境工学、空間情報学に関する豊かな知識を身につけた人
  2. 土木工学、建築学、環境工学、空間情報学の専門分野における英文を読んで正確に理解するとともに、自らの研究成果を英文で論理的に表現し、発表するための能力を身に付けた人
  3. 土木工学、建築学、環境工学、空間情報学の専門分野に関する諸課題を見出し、これらを体系的に整理するとともに、合理的に解決しようとする高度な能力を身につけた人

 

ディプロマ・ポリシー

博士前期課程

博士前期課程では、計画系、環境系、構造系において、技術力、実践力および応用力を持って持続可能な成熟都市を実現するために主体的に行動できる技術者・研究者を養成するため、工学研究科のディプロマ・ポリシーのもと、次の能力を身に付けたものに修士(工学)の学位を授与する。

  1. 新しい時代における持続可能な成熟都市の実現のために必要な総合的な知識・技能を修得し、応用することができる。
  2. 思考力、判断力、表現力を修得し、持続可能な新しい未来社会の姿を描出することができる。
  3. 地域に根ざした課題を理解し、成熟都市において地域社会が抱える諸課題の解決に向けて主体的に行動することができる。

 

博士後期課程

博士後期課程では、高度な専門知識を修得し、先端研究を遂行する特別研究を通して、自身で見出した課題を解決するために必要なより深い専門知識を修得するとともに、新規性や独創性を有する手法で研究課題に取り組む企画力、研究遂行能力を有しており、持続可能な成熟都市を実現するために指導的な役割を果たすことができる技術者・研究者を養成するため、工学研究科のディプロマ・ポリシーのもと、次の能力を身に付けたものに博士(工学)の学位を授与する。

  1. 高度に専門的で総合的な知識・技能を修得し、自身で課題を発見し解決することができる。
  2. 修得した高度な知識・技能をもとに、より実践的で応用的な思考力、判断力、表現力を修得し、新規性や独創性を有する研究を企画し遂行することができる。
  3. 持続可能な成熟都市において地域社会が抱える諸課題を深く理解し、課題解決に向けて指導的な役割を主体的に担うことができる。
  4. 技術者・研究者として社会的使命及び責任を自覚し、倫理に基づき行動できる。

 

カリキュラム・ポリシー

博士前期課程

専門知識を学ぶ講義科目、専門知識を実践・応用する演習科目、および特定の専門分野における課題について研究する都市系特別研究によってカリキュラムを構成する。

  1. 主に1年次において、新しい時代における持続可能な成熟都市の実現のために必要な、総合的な知識・技能を修得させるために、土木や建築といった従来の枠組みではなく、計画系、環境系、構造系の科目群および大学院共通教育科目を含むその他の科目群によって講義科目を構成する。専門領域にとどまらない幅広い知識・技能を修得させるために、複数の科目群から1科目以上を選択必修とする。一方で、専門領域の知識・技能を確実に修得させるために、指導教員が提供する講義科目1科目を必修とする。
  2. 主に1年次において、持続可能な新しい未来社会の姿を描出するために必要な、思考力、判断力、表現力を修得させるために、特別演習を中心とする演習科目を提供する。
  3. 1年次および2年次において、成熟都市において地域社会が抱える諸課題の解決に必要な、主体的な行動力を修得させるために、特定の専門分野に関する都市系特別研究を指導教員が指導する。主体的な行動力の基礎となる研究倫理を修得させるために、大学院共通教育科目の「研究公正A」を必修とする。

 

博士後期課程

より高度な専門知識・技能とその実践・応用力を修得させるために、特別演習と特別研究によりカリキュラムを構成する。

  1. 1年次から3年次において、持続可能な成熟都市の実現に向けて自身で課題を見出して解決するためのより高度で総合的な専門知識・技能を修得させるために、指導教員および隣接分野を専門とする複数の教員が、特別演習を指導する。
  2. 1年次から3年次において、修得した高度な知識・技能をもとに、新規性や独創性を有する手法で研究を企画し遂行しより実践的で応用的な思考力、判断力、表現力を修得させるために、指導教員が特別研究を指導する。
  3. 1年次から3年次において、持続可能な成熟都市において地域社会が抱える諸課題の解決に必要な、指導的な役割を担う主体的な行動力を修得させるために、都市に関する計画系、環境系、構造系および情報系の多様な専門分野を網羅する教員体制が、博士論文の作成を指導する。
  4. 1年次から3年次において、主体的な行動力の基礎となる研究倫理を修得させるために、大学院共通教育科目の「研究公正B」を必修とする。

 

各科目の学修成果は、定期試験、中間試験、レポート、発表等の平常点等で評価することとし、その評価方法の詳細については、授業内容の詳細とあわせてシラバスに記載する。