DX推進への取り組み

本学ではDX(デジタルトランスフォーメーション)推進に向けた取り組みを行っています。DX推進体制の構築から環境整備、具体的な施策の実行までを一貫して行うことで、学内業務の抜本的な見直しと高度化を図り、より付加価値の高い教育・研究・学生支援の実現を目指しています。

特に、事務業務や運営基盤のデジタル化を「業務DX」として最優先事項に掲げ、定型業務の自動化からデータの戦略的活用まで、大学運営の質的向上に取り組んでいます。

学生サービスおよび学生対応業務の変革

大学公式アプリ「OMU+」の導入

学生と大学をダイレクトにつなぐ双方向コミュニケーション基盤として、本学オリジナルアプリとして開発した大学公式アプリを導入しました。利用者のニーズに合わせた情報のプッシュ通知や、時間割・部屋予約などキャンパスライフに必要な機能の集約により、学生が必要な情報にいつでもアクセスできる環境を提供しています。

「OMU+」の詳細(大阪公立大学情報基盤センターWebサイト)

学生デジタル窓口の内製開発

相談業務のオンライン化と一元管理を実現する「学生デジタル窓口」を内製開発しました。従来の電話・メール・対面が混在していた窓口対応をデジタル化。学生は時間・場所を問わず相談でき、職員間でのスムーズな連携(エスカレーション)が可能になったことで、対応の迅速化と質の向上を実現しています。

業務プロセスの改善

RPA・Microsoft 365を活用した業務自動化

労働条件通知書や授業料減免通知書などの作成・送付業務を、RPAツールやクラウドツールを用いて自動化・オンライン化しました。年間数千件に及ぶ定型的な事務作業をデジタル化することで、人的コスト及び郵送コストを削減。ミスのない迅速な事務運営を実現するとともに、職員がより高度な業務へ注力できる時間を創出しています。

データ利活用による価値創造

データに関するガバナンス強化とデータ利活用の促進

法人業務全体を網羅する「データポリシー」および具体的な「データ利活用実施要項」を策定し、これらの指針に基づき透明性と安全性の高いデータ利活用環境の整備に取り組みます。学内に分散している多様なデータを「重要な共有資産」として定義し、これらを横断的に集約・分析できるデータ利活用基盤の構築に着手し、客観的データに基づいた戦略的な大学運営を推進できる体制を実現します。

DX推進人材の育成

DX推進パートナーによる現場主導の改善

各部署から選出された「DX推進パートナー」が、DX推進課と協働して現場の業務改善を行う体制を構築しています。現場主導でのデジタル化を推進するとともに、実践を通じた学内のデジタル人材育成を同時に進めています。

2025年度の主な取組実績

  • 大学アプリ「OMU+」の公開
  • 学生デジタル窓口機能の公開
  • 業務効率化ツールの開発 9件(1,000時間以上の業務削減効果)
  • DX推進パートナー制度の開始
  • DX推進スキル向上に向けた研修実施(延べ600人以上が参加)

本学では、上記のような取り組みを通じて、DX推進による事務業務の効率化を図り、そこで生じた余力は教育・研究を更に発展させる支援業務へ充当したいと考えています。業務の変革を通じて、本学における教育・研究の質的向上と、持続的な発展に寄与することが私たちの狙いです。